為替変動の影響を抑えたい!為替ヘッジ型ETF

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ETFを通じて外国資産に投資してみたいけれど、為替変動の影響が気になるという方も多いと思います。外国資産への投資では避けられない為替変動リスクを抑える方法に「為替ヘッジ」があります。「為替ヘッジ」をする、しないは、どちらがよいというものではありませんので、特徴を理解した上で選ぶとよいでしょう。

為替とは

世界の国や地域は独自の通貨を持っています。そのため、外国で自国通貨を使用する際には、自国通貨を相手国通貨へと替える必要があります。これを一般に外国為替と呼び、ある国の通貨を他国の通貨に交換するときの交換比率のことを為替レートと言います。海外の資産に投資する際、必ず考えなくてはならないのが、為替の変動です。景気や金利など様々な要因が絡みあって為替相場は変動します。

上記の為替変動要因は一般的なものを示しており、上記以外にも様々な理由で為替は変動します。

外貨建て資産に投資した際、為替レートが円高や円安に動くと、円に換算した資産価格も動きます。このことを「為替変動リスク」と言います。

為替変動リスクを抑える方法

為替変動リスクは、将来の為替レートが確定していないために生じるリスクです。そのリスクを低減するために、「今の時点で、あらかじめ将来の為替レートを予約しておく(確定させる)」という方法があります。この方法を為替予約取引と言います。為替予約取引を用いて為替変動リスクを低減することを、「為替ヘッジ」と言います。

為替ヘッジをする場合は将来の為替を予約しますが、その際に、対象通貨の金利差分のヘッジコストが発生します。例えば、日本の投資家が米ドルの為替の影響を低減するために為替ヘッジを行う場合、円は米ドルよりも短期金利が低いので、米ドルと円の金利差が為替ヘッジコストとなります。

※為替ヘッジコストがマイナスの場合(円の短期金利が為替ヘッジ対象通貨の短期金利より高い場合)、為替ヘッジプレミアムが発生します。

上記はイメージ図です。上記の為替ヘッジコスト/プレミアムは簡便法によるものです。為替ヘッジコスト/プレミアムの決定要因は上記に限定されるものではありません。投資対象資産が米ドル建ての場合として作成日時点の金利水準を参考にご説明しています。

「為替ヘッジなし」と「為替ヘッジあり」を比較する

それでは、具体的な値動きを見てみましょう。下図は、弊社が運用する、日本を除く先進国の株式を対象にした「MSCI-KOKUSAI指数」への連動を目指すインデックスファンド、Funds-i外国株式(為替ヘッジなし)とFunds-i外国株式・為替ヘッジ型の基準価額の推移を比較した図です。※同指数への連動を目指すETFは、NEXT FUNDS外国株式(為替ヘッジなし)ETF(2513)NEXT FUNDS外国株式(為替ヘッジあり)ETF(2514)ですが、運用実績期間が短いため今回はETFではない一般的な投資信託のインデックスファンドで比較します。

※基準価額は信託報酬控除後。換金時の費用・税金などは考慮していません。
(出所)ブルームバーグ、野村総合研究所 Fundmark/DLのデータに基づき野村アセットマネジメント作成
「野村総合研究所 Fundmark/DL」を出所として算出したデータに関連する記載につきまして、野村総合研究所では、ご質問、ご確認、ご要望、クレーム等への対応を行ないません。

今回は2014年3月末~2018年3月末の4年間で比較してみましたが、円安が進んだ2014年7月以降は「ヘッジなし」の上昇率が「ヘッジあり(ヘッジ型)」を上回っていました。2016年に入り一時100円割れまで円高が進んだ場面では、「ヘッジあり」が上昇しましたが、2016年8月以降は再び円安に向かったため「ヘッジなし」の上昇率が高まりました。

※同指数の通貨配分は65%程度が米ドルですが、ユーロとポンドで20%程度を占めているので、米ドル以外の為替の影響も少なからず受けています。

上記期間に限れば、全体としては「為替ヘッジなし」の方が有利でしたが、「為替ヘッジあり」の方が安定的な値動きだったこともお分かりいただけると思います。

「為替ヘッジあり」「為替ヘッジなし」どちらを選ぶ?

「為替ヘッジなし」と「為替ヘッジあり」はどちらがよいというものではありません。
為替変動の影響を受けた価格変動(比較的リスクが大きい)を受け入れられる人や今後円安に進むと考えている人、もしくは、通貨分散をしたい人は"為替ヘッジなし"を選ぶのがよいでしょう。一方、為替変動の影響を極力減らし、投資対象資産の値動きのリスクのみで運用したい(リスクを抑えたい)人や今後円高に進むと思う人は「為替ヘッジあり」を選ぶとよいでしょう。

(2018年12月作成)

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