どんなETF？ TOPIXの構成銘柄を17業種に分けた株価指数(TOPIX-17)の動きに連動するETFです。
TOPIX-17の業種ごとに全17つのETFがあります。
（出所）野村アセットマネジメント
主なメリット・デメリット 
自身で業種の中から個別銘柄を選ぶ手間が省け、リスクも分散できます。
どんな値動き？ 日本株市場全体のパフォーマンスが振るわなくても、業種を適切に選択することで高いリターンを狙うこともできます。
（出所）Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成
※各指数は配当込みリターン
横スクロールします
食品
エネルギー
資源
建設・資材
素材・化学
医薬品
自動車・
輸送機
鉄鋼・非鉄
機械
電機・精密
情報通信・
サービスその他
電力・ガス
運輸・物流
商社・卸売
小売
銀行
金融
（除く銀行）
不動産
食品
生活必需品で景気変動の影響を受けにくいディフェンシブセクター。海外展開も積極的で成長力もある。
食品会社は原材料を輸入している企業が多いため、円高時には原材料費が低下、円安時には輸入コストが増加する等の影響を受けることがある。
ボラティリティは低いが、成長余力もある。景気との関連は低い。
代表的な銘柄
エネルギー資源
エネルギー資源関連企業の株価は市場の需給によって価格変動する傾向がある。
特に原油価格の変動による影響が大きく投資タイミングによっては大きな値上がりが期待できる反面、大きく値下がりする場合もある。
公益事業的色彩が強く、内需が弱い日本では成長性は低い。なお、原油相場が急激に動くと在庫評価差による損益が出るため、ボラティリティは高い。
代表的な銘柄
建設・資材
過去は公共事業関連であったが、近年は公共事業の影響は小さく、民間中心であり、基本的には国内景気全体の影響を受けやすい。
基本は内需、公共事業というよりは国内全体の需要の影響が大きい。
代表的な銘柄
素材・化学
国内外の景気動向の影響を受けやすい景気敏感セクターの一つ。
繊維や化学の企業は、原材料に直結する原油市況の影響を受ける傾向にある。
化学市況と半導体需給、世界景気との連動、TOPIXとの相関が最も高い。
代表的な銘柄
医薬品
基本的には生活必需品であり、景気変動の影響を受けにくいディフェンシブセクター、個別新薬の影響を大きく受け、個別性も高い。
生命に関わる財・サービスを提供していることから国内外の規制の変化の影響を受けることがある。
ディフェンシブセクターだが、新薬開発などの影響もある。
代表的な銘柄
自動車・輸送機
グローバルにビジネス展開している企業が多いことから、グローバル経済の動向や為替市場の影響を受けやすい。
自動車市場は米国と中国の市場規模が大きいことから、米中両国での販売状況によって株価が大きく変動することがある。
円安銘柄、米中景気との連動も高い。
代表的な銘柄
鉄鋼・非鉄
鉄鋼や非鉄金属はビルや橋梁・電線などの社会インフラや自動車関連等に使われ、基本的にはグローバルの景気に左右される。
現在、鉄鋼・非鉄金属の需給は、中国が世界の約半分を占めているため、中国経済の動向が大きく影響する。
中国景気が好調だと利益が出やすく、そうでないと利益が出にくい傾向にある。
代表的な銘柄
機械
国内外の景気動向に左右されやすい景気敏感セクターだが、特に海外景気や為替の影響が大きい。
新興国でのビジネス拡大による利益成長を実現している企業が多いことから、新興国経済の動向による業績・株価への影響が相対的に大きい。
外需セクター、世界景気と為替に連動。
代表的な銘柄
電機・精密
国内外の景気動向の影響を受けやすい景気敏感セクター。
ソニーやキヤノンのように一般消費者の目に触れる製品を提供している企業だけでなく設備投資関連（キーエンス、ファナック等）、電子部品（日本電産、村田製作所等）など様々な企業が属する業種。世界景気全体の影響を受けやすい。
円安関連だが、業態が様々なので、基本は世界景気と連動。
代表的な銘柄
情報通信・サービスその他
国内ビジネスの比重の大きい企業が多いことから、為替やグローバル景気よりも国内景気の動向の影響を受けやすい。情報産業はマクロ全般より成長性が高いと考えられる。
通信関連企業のように景気変動の影響を受けづらい企業のウェイトも高いことから業種全体の業績安定度は比較的高い。
安定の通信と一定の成長が期待できる情報セクターのミックス。国内の情報産業需要に連動。
代表的な銘柄
電力・ガス
日常生活に不可欠なエネルギーを扱うため基本的に景気変動の影響を受けにくいディフェンシブセクター。
原材料となる資源価格上昇や円安が起きるとコスト増の形で影響を受けるうえ、公益性ゆえに、超過利益を出しにくく、成長は期待できない。
公益性ゆえに、超過利益を出しにくく、成長は期待できない。
代表的な銘柄
運輸・物流
海運業・空運業はグローバル景気の動向の影響を受けるが、国内がメインである陸運業（鉄道会社）のウェイトが大きいことから業種全体では内需の影響を受けやすいディフェンシブセクター。
代表的な銘柄
商社・卸売
商社は幅広い分野のモノを取り扱うためグローバル経済の影響を受けやすい景気敏感セクター。
特に総合商社は資源関連ビジネスの規模が大きいことから、資源価格の影響を受けやすい。
世界景気に連動しながらも、エネルギーの影響も大きい。
代表的な銘柄
小売
業種内でスーパーマーケット、コンビニエンスストア、専門店、ドラッグストア、百貨店など、様々な業態に分類できるが、総じて個人消費の影響を強く受ける。
業績の振れ幅は相対的には大きくはないが、天候不順等で影響を受けることがある。
基本的には生活必需品だが、国外で事業展開している場合もあり、世界景気に連動する側面もある。
代表的な銘柄
銀行
大きく分けてグローバル展開している銀行と地域金融を中心にビジネスを行なっている銀行がある。
預金金利と貸出金利の差（＝利ざや）が大きな収益源泉のため金利動向の影響を強く受ける。
ゼロ金利環境では利益を出しづらく、内需が弱いうちは成長が期待できない。
代表的な銘柄
金融（除く銀行）
保険業や証券業の企業が上位企業に並んでいる。保険業は金利動向、証券業は株式市場の動向の影響を受けやすい傾向がある。
損害保険会社は台風等の災害時の業績への影響が懸念されやすいことも特徴。
国内事業中心で、成長期待は少ない。株式市場が急激に動く時はボラティリティが高まる。
代表的な銘柄
不動産
空室率の変化など国内景気の動向の影響を受けやすいが、内需全般というよりはビル市況に連動し、業種の個別性が高い。一級ビル中心なので国内景気以上に伸びることが多い。
不動産取引は借入金を活用することが多く、金利変動の影響を受けやすい。
代表的な銘柄
（出所）野村アセットマネジメント作成
※代表的な銘柄は2022年6月末時点
いくらから購入できるか 
コストは？ ※ETFは基本的に株式と同様の売買手数料体系が適用されるため、国内籍ETFの場合、上記販社に限らず1日xxx万円までは無料としている証券会社があります。詳細は各証券会社のホームページ等でご確認ください。
(2023年8月末時点)
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