使い方いろいろ!業種別ETF(TOPIX-17シリーズETF)

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株式は外部環境の影響で、業種毎に異なる動きをすることがあります。

業種別ETF(TOPIX-17シリーズETF)が連動を目指す、TOPIX-17シリーズは、東京証券取引所の第一部市場に上場している全銘柄を17業種に分けた時価総額加重型の株価指数です。指数の基準日は2002年12月30日で、この日の各業種の時価総額を100ポイントとして、現在の時価総額がどの程度であるかを示しています。

業種別ETFを利用することで、各業種の値動きを捉えた運用が可能となります。

業種の種類とリターン

東証では、第一部上場銘柄を33業種に分類して、業種別株価指数を算出・公表しています。TOPIX-17はそれらの33業種を次のように17業種に集約したものです。

業種毎の年間騰落率(年率リターン)のランキングを見ると、業種毎に値動きの特性があるのがお分かりいただけます。

(出所)ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成

各業種の特徴と上位組入銘柄

国内外の景気変動を受けて大きく変動するセクターを景気敏感セクターといいます。素材・化学(1620)、自動車・輸送機(1622)、機械(1624)、電機・精密(1625)等がこれにあたります。景気や企業業績の好調さを背景に株価が上昇する局面で、これらのセクターはTOPIXをアウトパフォームする確率が高まります。

一方、不況の時や日経平均株価が下がり続ける状況でも、値下がり率が低く「底堅い動き」をするセクターをディフェンシブセクターと言います。ディフェンシブセクターは、為替や世界の景気変動の影響を受けにくい銘柄群で、業種としては「食品」「医薬品」等の生活必需品や「電力・ガス」「運輸・物流」等のインフラ系等があります。

その他、金利敏感セクターと呼ばれる、銀行(1631)や不動産(1633)等、金利変動の影響を受けやすい業種もあります。

各業種はそれぞれ特徴がありますので、組入上位銘柄と合わせて捉えておくとよいでしょう。

※業種別配分と組入上位銘柄は2018年10月末時点の内容となります。最新の内容は、商品個別頁の月次レポート等でご確認ください。

食品(TOPIX-17)ETF(1617)

生活必需品で景気変動の影響を受けにくいことからディフェンシブセクターと言えます。但し、食品会社は原材料を輸入している企業が多いため、円高時には原材料費が低下、円安時には輸入コストが増加する等の影響を受けることがあります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:88銘柄
業種別配分
業種純資産比
食料品96.8%
水産・農林業2.7%
その他の業種0.0%
その他の資産0.5%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
2914日本たばこ産業食料品16.3%
2503キリンホールディングス食料品11.8%
2502アサヒグループ
ホールディングス
食料品10.1%
2267ヤクルト本社食料品5.7%
2269明治ホールディングス食料品5.2%
2802味の素食料品4.1%
2801キッコーマン食料品4.0%
2587サントリー食品
インターナショナル
食料品3.0%
2897日清食品ホールディングス食料品3.0%
2002日清製粉グループ本社食料品2.5%
合計65.6%

エネルギー資源(TOPIX-17)ETF(1618)

エネルギー資源関連企業の株価は市場の需給によって価格変動する傾向があります。特に原油価格の変動による影響が大きく、投資タイミングによっては大きな値上がりが期待できる反面、大きく値下がりする場合もあります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:16銘柄
業種別配分
業種純資産比
石油・石炭製品71.4%
鉱業27.1%
その他の業種0.0%
その他の資産1.5%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
5020JXTGホールディングス石油・石炭製品44.8%
1605国際石油開発帝石鉱業24.2%
5019出光興産石油・石炭製品13.7%
5002昭和シェル石油石油・石炭製品7.0%
5021コスモエネルギー
ホールディングス
石油・石炭製品4.2%
1662石油資源開発鉱業1.6%
5011ニチレキ石油・石炭製品0.4%
1515日鉄鉱業鉱業0.4%
5017富士石油石油・石炭製品0.4%
1663K&Oエナジーグループ鉱業0.3%
合計97.1%

建設・資材(TOPIX-17)ETF(1619)

円安や資源価格上昇による原材料費上昇に加え、労働集約的な業種であることから人手不足による人件費上昇の影響を受けやすい業種です。消費税導入前の駆け込み需要等も業績に影響します。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:174銘柄
業種別配分
業種純資産比
建設業65.5%
ガラス・
土石製品
19.8%
金属製品13.3%
その他の業種0.0%
その他の資産1.4%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
1925大和ハウス工業建設業10.1%
1878大東建託建設業5.7%
1928積水ハウス建設業5.5%
1801大成建設建設業5.1%
1812鹿島建設建設業3.7%
5201AGCガラス・土石製品3.6%
1802大林組建設業3.2%
1803清水建設建設業3.0%
5332TOTOガラス・土石製品3.0%
5938LIXILグループ金属製品2.5%
合計45.3%

素材・化学(TOPIX-17)ETF(1620)

国内外の景気動向の影響を受けやすい景気敏感セクターの一つです。繊維や化学の企業は原材料価格に直結することから原油(ナフサ)市況の影響を受ける傾向にあります。また、素材セクターはシリコンサイクルによる影響が大きく、半導体の需給動向も重要なポイントです。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:199銘柄
業種別配分
業種純資産比
化学86.7%
繊維製品7.9%
パルプ・紙3.9%
その他の業種0.0%
その他の資産1.5%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
4452花王化学9.6%
4063信越化学工業化学8.6%
4911資生堂化学7.4%
4901富士フイルム
ホールディングス
化学5.3%
3407旭化成化学4.9%
8113ユニ・チャーム化学3.4%
3402東レ繊維製品3.2%
4188三菱ケミカル
ホールディングス
化学3.0%
6988日東電工化学2.8%
4005住友化学化学2.3%
合計50.5%

医薬品(TOPIX-17)ETF(1621)

新薬等による成長性が期待される企業もありますが、基本的には生活必需品で景気変動の影響を受けにくいことからディフェンシブセクターと言えます。また、生命に関わる材・サービスを提供していることから国内外の規制変化の影響を受けることがあります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:39銘柄
業種別配分
業種純資産比
医薬品99.2%
その他の業種0.0%
その他の資産0.8%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
4502武田藥品工業医薬品15.1%
4503アステラス製薬医薬品13.5%
4568第一三共医薬品10.4%
4523エーザイ医薬品9.4%
4578大塚ホールディングス医薬品8.6%
4507塩野義製薬医薬品7.9%
4519中外製薬医薬品5.8%
4528小野薬品工業医薬品5.1%
4536参天製薬医薬品2.7%
4151協和発酵キリン医薬品2.3%
合計80.9%

自動車・輸送機(TOPIX-17)ETF(1622)

グローバルにビジネス展開している企業が多いことから、グローバル経済の動向や為替市場の影響を受けやすい業種です。特に、自動車市場は米国と中国の市場規模が大きいことから、米中両国での販売状況によって株価が大きく変動することがあります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:73銘柄
業種別配分
業種純資産比
輸送用機器89.5%
ゴム製品8.9%
その他の業種0.0%
その他の資産1.6%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
7203トヨタ自動車輸送用機器34.9%
7267本田技研工業輸送用機器12.9%
5108ブリヂストンゴム製品6.3%
7201日産自動車輸送用機器5.7%
6902デンソー輸送用機器5.3%
7269スズキ輸送用機器4.9%
7270SUBARU輸送用機器4.5%
7309シマノ輸送用機器2.9%
7202いすゞ自動車輸送用機器2.2%
6201豊田自動織機輸送用機器2.1%
合計81.8%

鉄鋼・非鉄(TOPIX-17)ETF(1623)

鉄鋼や非鉄はビルや橋梁・電線などの社会インフラや自動車関連等に使われ、基本的にはグローバルの景気に左右されます。特に現在、鉄鋼・非鉄金属の需給は、中国が世界の約半分を占めているため、中国経済の動向が大きく影響します。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:56銘柄
業種別配分
業種純資産比
鉄鋼54.7%
非鉄金属43.1%
その他の業種0.0%
その他の資産2.2%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
5401新日鐵住金鉄鋼21.0%
5802住友電気工業非鉄金属13.0%
5411ジェイ エフ イー
ホールディングス
鉄鋼13.0%
5713住友金属鉱山非鉄金属11.0%
5711三菱マテリアル非鉄金属4.7%
5406神戸製鋼所鉄鋼3.7%
5486日立金属鉄鋼3.2%
5463丸一鋼管鉄鋼2.6%
5801古河電気工業非鉄金属2.0%
5706三井金属鉱業非鉄金属1.9%
合計76.1%

機械(TOPIX-17)ETF(1624)

国内外の景気動向に左右されやすい景気敏感セクターです。特に、新興国でのビジネス拡大による利益成長を実現している企業が多いことから、新興国経済の動向による業績・株価への影響が相対的に大きい業種と考えられます。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:139銘柄
業種別配分
業種純資産比
機械99.0%
その他の業種0.0%
その他の資産1.0%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
6367ダイキン工業機械15.2%
6301小松製作所機械11.3%
6273SMC機械9.0%
6326クボタ機械8.1%
7011三菱重工業機械5.7%
6586マキタ機械4.0%
7013IHI機械2.7%
6383ダイフク機械2.3%
6465ホシザキ機械2.3%
6146ディスコ機械2.0%
合計62.7%

電機・精密(TOPIX-17)ETF(1625)

ソニーやキヤノンのように一般消費者の目に触れる製品を提供している企業だけでなく設備投資関連(キーエンス、ファナック等)、電子部品(日本電産、村田製作所等)など様々な企業が属する業種です。国内外の景気動向の影響を受けやすい景気敏感セクターになります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:192銘柄
業種別配分
業種純資産比
電気機器86.9%
精密機器12.1%
その他の業種0.0%
その他の資産0.9%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
6758ソニー電気機器11.7%
6861キーエンス電気機器7.7%
6954ファナック電気機器5.4%
6981村田製作所電気機器5.1%
6594日本電産電気機器5.0%
7751キヤノン電気機器4.9%
6501日立製作所電気機器4.4%
6503三菱電機電気機器4.1%
6752パナソニック電気機器4.1%
7741HOYA精密機器3.7%
合計56.1%

情報通信・サービスその他(TOPIX-17)ETF(1626)

国内ビジネスの比重の大きい企業が多いことから、為替やグローバル景気よりも国内景気の動向の影響を受けやすい傾向にあります。また、通信関連企業のように景気変動の影響を受けづらい企業のウェイトも高いことから業種全体の業績安定度は高いと言えるでしょう。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:428銘柄
業種別配分
業種純資産比
情報・通信業52.3%
サービス業32.2%
その他製品14.1%
その他の業種0.0%
その他の資産1.3%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
9984ソフトバンク
グループ
情報・通信業10.9%
9432日本電信電話情報・通信業9.3%
9433KDDI情報・通信業7.1%
7974任天堂その他製品6.4%
6098リクルート
ホールディングス
サービス業6.1%
9437NTTドコモ情報・通信業5.9%
4661オリエンタルランドサービス業3.5%
6178日本郵政サービス業3.1%
9735セコムサービス業2.7%
4324電通サービス業1.8%
合計56.8%

電力・ガス(TOPIX-17)ETF(1627)

日常生活に不可欠なエネルギーを扱うので基本的に景気変動の影響を受けにくいディフェンシブセクターと言えます。ただ、原材料となる資源価格上昇や円安が起きるとコスト増の形で影響を受けることになります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:22銘柄
業種別配分
業種純資産比
電気・ガス業98.4%
その他の業種0.0%
その他の資産1.6%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
9503関西電力電気・ガス業16.1%
9531東京瓦斯電気・ガス業12.5%
9502中部電力電気・ガス業11.3%
9501東京電力
ホールディングス
電気・ガス業10.5%
9532大阪瓦斯電気・ガス業9.2%
9506東北電力電気・ガス業7.6%
9508九州電力電気・ガス業6.2%
9513電源開発電気・ガス業5.6%
9504中国電力電気・ガス業4.6%
9533東邦瓦斯電気・ガス業4.4%
合計88.1%

運輸・物流(TOPIX-17)ETF(1628)

海運業・空運業はグローバル景気の動向の影響を受けますが、ウェイトの大きい陸運業は景気動向の影響を受けづらい鉄道会社のウェイトが大きいことから業種全体では底堅い値動きが期待できるディフェンシブセクターです。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:77銘柄
業種別配分
業種純資産比
陸運業82.0%
空運業10.8%
倉庫・運輸関連業3.4%
海運業3.1%
その他の業種0.0%
その他の資産0.7%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
9022東海旅客鉄道陸運業15.4%
9020東日本旅客鉄道陸運業13.9%
9201日本航空空運業5.5%
9021西日本旅客鉄道陸運業5.4%
9202ANAホールディングス空運業5.2%
9064ヤマトホールディングス陸運業4.1%
9005東京急行電鉄陸運業4.0%
9042阪急阪神ホールディングス陸運業3.7%
9041近鉄グループ
ホールディングス
陸運業3.3%
9007小田急鉄道陸運業3.0%
合計63.5%

商社・卸売(TOPIX-17)ETF(1629)

組み入れ上位に三菱商事、三井物産、伊藤忠商事といった総合商社が並んでいます。商社は幅広い分野のモノを取り扱うためグローバル経済の影響を受けやすい景気敏感セクターです。特に、総合商社は資源関連ビジネスの規模が大きいことから、資源価格の影響を受けやすいと考えられます。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:174銘柄
業種別配分
業種純資産比
卸売業97.9%
その他の業種0.0%
その他の資産2.1%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
8058三菱商事卸売業18.0%
8031三井物産卸売業12.5%
8001伊藤忠商事卸売業12.4%
8053住友商事卸売業8.2%
8002丸紅卸売業7.3%
8015豊田通商卸売業3.7%
2784アルフレッサホールディングス卸売業2.7%
9962ミスミグループ本社卸売業2.3%
9987スズケン卸売業2.1%
7459メディパルホールディングス卸売業2.1%
合計71.4%

小売(TOPIX-17)ETF(1630)

業種内でスーパーマーケット、コンビニエンスストア、専門店、ドラッグストア、百貨店など、様々な業態に分類できますが、総じて個人消費の影響を強く受ける業種です。業績の振れ幅は相対的には大きくはありませんが、天候不順や消費増税の際は大きな影響を受けることがあります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:194銘柄
業種別配分
業種純資産比
小売業99.2%
その他の業種0.0%
その他の資産0.8%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
3382セブン&アイ・ホールディングス小売業16.5%
8267イオン小売業8.0%
9983ファーストリテイリング小売業6.0%
9843ニトリホールディングス小売業5.1%
7453良品計画小売業3.6%
7532ドンキホーテホールディングス小売業3.6%
8028ユニー・ファミリーマート
ホールディングス
小売業3.0%
3092ZOZO小売業2.4%
3391ツルハホールディングス小売業2.1%
3099三越伊勢丹ホールディングス小売業2.0%
合計52.1%

銀行(TOPIX-17)ETF(1631)

大きく分けてグローバル展開している銀行と地域金融を中心にビジネスを行なっている銀行がありますが、いずれの銀行も預金金利と貸出金利の差(=利ざや)が大きな収益源泉のため金利動向の影響を強く受ける業種です。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:83銘柄
業種別配分
業種純資産比
銀行業97.8%
その他の業種0.0%
その他の資産2.2%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
8306三菱UFJフィナンシャル・グループ銀行業28.1%
8316三井住友フィナンシャルグループ銀行業18.3%
8411みずほフィナンシャルグループ銀行業15.5%
8309三井住友トラスト・ホールディングス銀行業5.2%
8308りそなホールディングス銀行業3.8%
7182ゆうちょ銀行銀行業2.2%
7186コンコルディア・フィナンシャルグループ銀行業1.9%
8331千葉銀行銀行業1.5%
8355静岡銀行銀行業1.5%
8354ふくおかフィナンシャルグループ銀行業1.3%
合計79.3%

金融(除く銀行)(TOPIX-17)ETF(1632)

保険業や証券業の企業が上位企業に並んでいます。保険業は金利動向、証券業は株式市場の動向の影響を受けやすい傾向があります。また、損害保険会社は台風等の災害時の業績への影響が懸念されやすいことも特徴です。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:52銘柄
業種別配分
業種純資産比
保険業51.0%
その他金融業25.6%
証券、
商品先物取引業
20.4%
その他の業種0.0%
その他の資産3.1%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産
8766東京海上ホールディングス保険業16.8%
8591オリックスその他金融業10.8%
8750第一生命ホールディングス保険業10.6%
8604野村ホールディングス証券、
商品先物取引業
8.8%
8630SOMPOホールディングス保険業7.9%
8725MS&ADインシュアランスグループホールディングス保険業7.8%
8795T&Dホールディングス保険業4.9%
8697日本取引所グループその他金融業4.8%
8601大和証券グループ本社証券、
商品先物取引業
4.5%
8473SBIホールディングス証券、
商品先物取引業
3.0%
合計80.0%

不動産(TOPIX-17)ETF(1633)

空室率の変化など国内景気の動向の影響を受けやすいのが不動産業です。不動産取引は多額の資金を要することから借入金を活用することが多く、金利変動の影響を受けやすいことも特徴の一つです。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:69銘柄
業種別配分
業種純資産比
不動産業98.8%
その他の業種0.0%
その他の資産1.2%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
8801三井不動産不動産業23.8%
8802三菱地所不動産業22.4%
8830住友不動産不動産業15.4%
3003ヒューリック不動産業3.8%
4666パーク24不動産業3.1%
3291飯田グループホールディングス不動産業3.0%
3289東急不動産ホールディングス不動産業3.0%
3231野村不動産ホールディングス不動産業2.5%
9706日本空港ビルデング不動産業2.5%
8804東京建物不動産業2.3%
合計81.8%

※上記の各セクターの説明で、個別企業名を使用する場合がありますが、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。また、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

(2018年12月作成)

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