そもそもアクティブETFとは…？
アクティブ運用型ETF（アクティブETF）とは、特定の指標に連動しないETFのことです。
アクティブETFは、既存ETFの特性である、構成銘柄の日次開示を通じた透明性、リアルタイムに時価で売買できる利便性、投資信託よりも一般的に低コストである性質を備えつつ、運用の専門家の銘柄選定によるアクティブ運用ならではの付加価値を享受することが可能な投資商品です。
インデックス運用
株価指数等の対象指標に連動する運用成果を目指す
…インデックス（対象指標）
－インデックス運用のファンド
アクティブ運用
株価指数等の対象指標を上回る
運用成果を目指す
…インデックス（対象指標）
－アクティブ運用のファンド
商品概要
| NEXT FUNDS 日本成長株アクティブ上場投信 | NEXT FUNDS 日本高配当株アクティブ上場投信 | |
|---|---|---|
| 証券コード | 2083 | 2084 |
| 愛称 | NF・日本成長株アクティブETF | NF・日本高配当株アクティブETF |
| 参考指標※1 | TOPIX 配当込み指数 | |
| 目標超過リターン （運用管理費用控除前）※2 | 中長期的な目安として年率4% （対参考指標） | 中長期的な目安として年率3%～4% （対参考指標） |
| 組入銘柄数 | 60～80銘柄程度 | 100銘柄程度 |
| 信託報酬率（年率・税込） | 年0.6875% | 年0.5225% |
| NISA | 成長投資枠の対象 | |
| 純資産総額 | 26.4億円 | 97.5億円 |
| 最低取引金額 | 1口 2,000円程度 | |
| 決算日 | 毎年1月、7月の7日 | 毎年1月、4月、7月、10月の7日 |
| 分配金利回り※3 | 1.1% | 4.0% |
2024年9月末時点
※1 参考指標とは、ファンドの運用成果の比較対象（目安）とする指標です。ベンチマークではありません。
※2 類似戦略の運用実績やバックテストなどに基づき算出した数値です。野村アセットマネジメントが信頼できると判断したデータに基づいて算出しておりますが、過去のデータに基づいて算出した結果であり、将来の投資成果等を予測あるいは示唆するものではありません。また、 ファンドの投資成果について何ら保証するものではありません。
※3 分配金利回りは、基準日（2024年10月15日）を基準とした過去１年間に支払われた分配金（税引前）の合計を基準日の基準価額（信託報酬控除後）で除したものを使用しています。分配金利回りは過去のデータであり、将来の分配金額を示唆あるいは保証するものではありません。
（出所）野村アセットマネジメント作成
日本企業のROEに着目して株価の上昇をとらえる
NF・日本成長株
アクティブETF
（証券コード：2083）
どんなETF?
高ROEを維持できる「優良企業」への長期投資を中心に、ROE改善を期待できる「変身企業」に機動的に投資することで、株価の上昇をとらえるETF。
優良企業：高水準のROEが維持できる「稼ぐ力」がある企業
変身企業：「稼ぐ力」が向上し、将来のROEの改善が期待できる企業
なぜ高水準のROEが良いのか
ROE（自己資本利益率）は投資家が投下した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げているかを表します。高水準のROEを持つ企業は、効率よくお金を稼いでいるということであり、つまり「稼ぐ力」がある企業だと言えます。
「優良企業」と「変身企業」のイメージ図
※上記は、ファンドの銘柄選定の切り口について単純化したイメージ図であり、全てを説明しているものではありません。
※ファンドの運用においては、定量分析、定性分析、バリュエーション評価に加え、流動性等を勘案のうえ、銘柄の選定を行ないます。また、上記の内容は、今後変更となる場合があります。
「高ROE持続銘柄群」
のパフォーマンス
以下のグラフは、過去5年間の平均ROEが高水準であった銘柄群を、将来の５年間も高ROEを維持できた銘柄と脱落した銘柄に分け、パフォーマンスを比較したものです。
高ROEを維持する銘柄（「高ROE持続銘柄群」）は、そうでない銘柄と比較してパフォーマンスが良い傾向にあります。
優良企業の選定にあたってはこうした銘柄を見極めることが重要であり、独自のビジネスモデル、競争優位性、収益構造、マネジメントクオリティなどを評価して、優良企業を発掘します。
「高ROE持続銘柄群」のパフォーマンス（TOPIX構成銘柄時価総額上位200銘柄との相対比較）
期間：1990年6月末～2019年6月末、年次
各銘柄群の定義
高ROE銘柄群 ： TOPIX構成銘柄のうち、基準日において、「時価総額が上位200位以内、かつ、過去5年間の平均ROEが上位100位以内」の銘柄群
高ROE持続銘柄群 ： 基準日以降5年間の期間における平均ROEが上位100位以内に含まれる銘柄群
高ROE脱落銘柄群 ： 基準日以降5年間の期間における平均ROEが上位100位以内に含まれない銘柄群
※5年間のリターンを年率化し、累積したパフォーマンスを使用しています。
（出所）FactSetデータに基づき野村アセットマネジメント作成
運用プロセス
銘柄の選定においては個別企業の調査・分析等に基づいた「ボトムアップ・アプローチ」を重視します。
「ボトムアップ・アプローチ」とは、企業取材等による個別企業の業績や財務分析等を行い、投資銘柄を選定する方法で、確信度の高い銘柄に絞り込んで投資をします。
※成長株銘柄委員会とは
当委員会で承認された銘柄のパフォーマンスは、過去10年間で、TOPIXのパフォーマンスを上回っています。
※前月末時点における成長株銘柄委員会承認銘柄のリターンの単純平均を月次で算出し、累積したものです。
（出所）ブルームバーグ等のデータに基づき野村アセットマネジメント作成
上記運用プロセスは、資料作成日現在のものであり、今後変更となる場合があります。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
今現在ROEが高いだけでなく、将来的にも高いROEを維持するであろう銘柄を運用の専門家が調査や分析に基づいて選ぶことが、アクティブETFならではなんだね！
ETFのパフォーマンス
と組入銘柄
<設定来パフォーマンス>
2023年9月6日～2024年9月末、日次
| 騰落率 | 1ヶ月 | 3ヶ月 | 6ヶ月 | 1年 | 設定来 |
|---|---|---|---|---|---|
| 基準価額（分配金再投資） | -2.9% | -6.3% | -5.5% | 16.5% | 10.5% |
| TOPIX配当込み指数 | -1.5% | -4.9% | -3.3% | 16.6% | 14.2% |
2024年9月末時点
※騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
※TOPIX配当込み指数は参考指標であり、ファンドの運用成果の比較対象（目安）とする指標です。ベンチマークではありません。
（出所）野村アセットマネジメント
<組入上位10銘柄>
| 組入上位10銘柄 | 業種 | 純資産比 | |
|---|---|---|---|
| 7203 | トヨタ自動車 | 輸送用機器 | 7.0% |
| 6098 | リクルートホールディングス | サービス業 | 4.8% |
| 4063 | 信越化学工業 | 化学 | 4.1% |
| 6758 | ソニーグループ | 電気機器 | 4.0% |
| 4686 | ジャストシステム | 情報・通信業 | 3.3% |
| 6981 | 村田製作所 | 電気機器 | 3.2% |
| 6273 | ＳＭＣ | 機械 | 2.9% |
| 6871 | 日本マイクロニクス | 電気機器 | 2.8% |
| 6723 | ルネサスエレクトロニクス | 電気機器 | 2.6% |
| 9432 | 日本電信電話 | 情報・通信業 | 2.6% |
2024年9月末時点
※業種は東証33業種分類によります。
（出所）野村アセットマネジメント
<業種別配分比率>
2024年9月末時点
※業種は東証33業種分類によります。
（出所）野村アセットマネジメント
運用担当者コメント
設定来の当ファンドの基準価額（分配金再投資）騰落率は、＋10.5%となりました。
日本の株式市場は、米国の金融引締め策を受けた円安・米ドル高の進行や生成ＡＩの勃興により、日本の輸出産業や半導体関連企業を中心に業績改善を期待され上昇しました。一方、成長株は世界的なインフレ高進と金融引締めにより株式市場全体に比べて上昇幅が小さくなりました。当ファンドは中長期的にROEを高く維持・改善する成長株に投資しており、TOPIXを下回るパフォーマンスとなりました。
短期的な株価は経済状況や金融政策など多数の要素を反映して変動していますが、中長期的な株価は株主資本の積み上げ、すなわち企業の稼ぎの蓄積に応じて形成されると考えております。当ファンドでは、今後も中長期的な株価リターンの源泉として「稼ぐ力」を持った高ROE銘柄の選別に注力してまいります。
上記は2024年10月時点の見解であり今後変更される場合があります。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。また、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
安定的な配当をベースにトータル・リターン
の獲得を狙う
NF・日本高配当株
アクティブETF
（証券コード：2084）
どんなETF?
安定的な「配当」と機動的な「値上がり益」の獲得により、中長期的な「トータル・リターン」の獲得を目指すETF。分配金利回りは4.0％（2024年10月15日時点）。
安定的な配当
インカムゲインの獲得
安定的にインカムゲインを獲得するため、予想配当利回りの高い銘柄を中心にポートフォリオを構築します。
機動的な値上がり益
キャピタルゲインの獲得
投資銘柄の足元の業績や中長期的な資本政策の動向を分析し、機動的なキャピタルゲインの獲得を目指します。
中長期的な
トータル・リターンの獲得
インカムゲインとキャピタルゲインという2つのリターンの源泉を組み合わせ、中長期的なトータル・リターンの獲得を目指します。
運用プロセス
日本株の時価総額上位約1,000銘柄の中から、業績動向や増配可能性を考慮しつつ、投資する高配当銘柄を選定します。
独自の配当予測モデルを活用
当社の「企業調査部門」アナリストの業績予想と「資産運用先端技術研究部」クオンツアナリストのテキスト分析技術を組み合わせることで、独自の配当予測モデルを構築しています。市場の予想配当と比較して当社のモデルによる予想配当が高い場合には増配可能性あり、低い場合には減配可能性がありと評価して投資候補銘柄の選定に活用します。
上記運用プロセスは、資料作成日現在のものであり、今後変更となる場合があります。
資金動向、市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
「配当」だけでなく、「トータル・リターン」を獲得するために、運用会社独自の配当予測モデルを活用して銘柄を選ぶ点が、アクティブETFならではなんだね！
ETFのパフォーマンス
と組入銘柄
<設定来パフォーマンス>
2023年9月6日～2024年9月末、日次
| 騰落率 | 1ヶ月 | 3ヶ月 | 6ヶ月 | 1年 | 設定来 |
|---|---|---|---|---|---|
| 基準価額（分配金再投資） | -1.2% | -4.4% | -2.3% | 15.8% | 16.0% |
| TOPIX配当込み指数 | -1.5% | -4.9% | -3.3% | 16.6% | 14.2% |
2024年9月末時点
※騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
※TOPIX配当込み指数は参考指標であり、ファンドの運用成果の比較対象（目安）とする指標です。ベンチマークではありません。
（出所）野村アセットマネジメント
<組入上位10銘柄>
| 組入上位10銘柄 | 業種 | 純資産比 | |
|---|---|---|---|
| 7267 | 本田技研工業 | 輸送用機器 | 2.5% |
| 9101 | 日本郵船 | 海運業 | 2.4% |
| 5020 | ＥＮＥＯＳホールディングス | 石油・石炭製品 | 2.2% |
| 8001 | 伊藤忠商事 | 卸売業 | 2.1% |
| 5019 | 出光興産 | 石油・石炭製品 | 2.0% |
| 1605 | ＩＮＰＥＸ | 鉱業 | 1.9% |
| 7202 | いすゞ自動車 | 輸送用機器 | 1.9% |
| 4202 | ダイセル | 化学 | 1.8% |
| 8630 | ＳＯＭＰＯホールディングス | 保険業 | 1.8% |
| 9104 | 商船三井 | 海運業 | 1.8% |
2024年9月末時点
※業種は東証33業種分類によります。
（出所）野村アセットマネジメント
<業種別配分比率>
2024年9月末時点
※業種は東証33業種分類によります。
（出所）野村アセットマネジメント
運用担当者コメント
設定来の当ファンドの基準価額騰落率（分配金再投資）は+16.0%となり、TOPIX（東証株価指数）（配当込み）の騰落率+14.2%に対して、超過収益は+1.8%となりました（2024年9月30日時点）。主に、配当利回りの観点で評価が高い損害保険株や遊戯機器株をポートフォリオにおいて多く保有していたことなどが、超過収益に対してプラスに寄与しました。
設定来の国内株式市場は、日銀の緩和的な金融政策を背景とした円安・米ドル高の進行や、新たなNISA（少額投資非課税制度）を通した個人投資家の購入意欲の高まりなどを背景に上昇を続けてきましたが、足元では日銀の金融政策変更を受けた円高・米ドル安の進行や、米国景気への懸念の強まりなどを受けて変動が大きくなっています。そうした中、足元の当ファンドの予想配当利回りは3.9%となり、TOPIXの予想配当利回り2.4%に対して、高配当利回り特性を維持しています（2024年9月30日時点）。
今後も市場環境の変化を受けた業績への影響などを考慮しながら、予想配当利回りが高い銘柄を中心にポートフォリオを構築することで、安定的なインカムゲインと機動的なキャピタルゲインの獲得による中長期的なトータル・リターンの獲得を目指してまいります。
上記は2024年10月時点の見解であり今後変更される場合があります。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。また、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
アクティブETFとは？メリット・デメリットや既存のETFとの違いを解説