国内初上場 アクティブETFで二刀流 成長株&高配当株 NISA成長投資枠対象

そもそもアクティブETFとは…?

アクティブ運用型ETF(アクティブETF)とは、特定の指標に連動しないETFのことです。

アクティブETFは、既存ETFの特性である、構成銘柄の日次開示を通じた透明性、リアルタイムに時価で売買できる利便性、投資信託よりも一般的に低コストである性質を備えつつ、運用の専門家の銘柄選定によるアクティブ運用ならではの付加価値を享受することが可能な投資商品です。

インデックス運用

株価指数等の対象指標に連動する運用成果を目指す

インデックス(対象指標)

インデックス運用のファンド

アクティブ運用

株価指数等の対象指標を上回る
運用成果を目指す

インデックス(対象指標)

アクティブ運用のファンド

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NEXT FUNDS
日本成長株アクティブ上場投信
NEXT FUNDS
日本高配当株アクティブ上場投信
証券コード20832084
愛称NF・日本成長株アクティブETFNF・日本高配当株アクティブETF
特徴日本企業のROEに着目して株価の上昇をとらえる安定的な配当をベースに
トータル・リターンの獲得を狙う
参考指標※1TOPIX 配当込み指数
目標超過リターン
(運用管理費用控除前)※2
中長期的な目安として年率4%
(対参考指標)
中長期的な目安として年率3%~4%
(対参考指標)
組入銘柄数60~80銘柄程度100銘柄程度
信託報酬率(年率・税込)年0.6875%年0.5225%
NISA成長投資枠の対象
純資産総額22.1億円79.8億円
最低取引金額1口 2,000円程度
決算日毎年1月、7月の7日毎年1月、4月、7月、10月の7日
分配金利回り※31.5%3.2%

2025年3月末時点

※1 参考指標とは、ファンドの運用成果の比較対象(目安)とする指標です。ベンチマークではありません。

※2 類似戦略の運用実績やバックテストなどに基づき算出した数値です。野村アセットマネジメントが信頼できると判断したデータに基づいて算出しておりますが、過去のデータに基づいて算出した結果であり、将来の投資成果等を予測あるいは示唆するものではありません。また、 ファンドの投資成果について何ら保証するものではありません。

※3 分配金利回りは、過去1年間に支払われた分配金(税引前)の合計を基準日の基準価額(信託報酬控除後)で除したものを使用しています。分配金利回りは過去のデータであり、将来の分配金額を示唆あるいは保証するものではありません。

(出所)野村アセットマネジメント作成

日本企業のROEに着目して株価の上昇をとらえる

NF・日本成長株
アクティブETF

(証券コード:2083)

どんなETF?

高ROEを維持できる「優良企業」への長期投資を中心に、ROE改善を期待できる「変身企業」に機動的に投資することで、株価の上昇をとらえるETF。

「優良企業」と「変身企業」のイメージ図

※上記は、ファンドの銘柄選定の切り口について単純化したイメージ図であり、全てを説明しているものではありません。

なぜ高水準のROEが良いのか

ROE(自己資本利益率)は投資家が投下した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げているかを表します。高水準のROEを持つ企業は、効率よくお金を稼いでいるということであり、つまり「稼ぐ力」がある企業だと言えます。

※ファンドの運用においては、定量分析、定性分析、バリュエーション評価に加え、流動性等を勘案のうえ、銘柄の選定を行ないます。また、上記の内容は、今後変更となる場合があります。

こちらもチェック!
コラム「運用者が伝えたいROEに着目した成長株投資」アクティブETFの運用者が成長株投資の魅力をお伝えします。

「高ROE持続銘柄群」
のパフォーマンス

以下のグラフは、過去5年間の平均ROEが高水準であった銘柄群を、将来の5年間も高ROEを維持できた銘柄と脱落した銘柄に分け、パフォーマンスを比較したものです。
高ROEを維持する銘柄(「高ROE持続銘柄群」)は、そうでない銘柄と比較してパフォーマンスが良い傾向にあります。
優良企業の選定にあたってはこうした銘柄を見極めることが重要であり、独自のビジネスモデル、競争優位性、収益構造、マネジメントクオリティなどを評価して、優良企業を発掘します。

「高ROE持続銘柄群」のパフォーマンス(TOPIX構成銘柄時価総額上位200銘柄との相対比較)

期間:1990年6月末~2019年6月末、年次
各銘柄群の定義
高ROE銘柄群 : TOPIX構成銘柄のうち、基準日において、「時価総額が上位200位以内、かつ、過去5年間の平均ROEが上位100位以内」の銘柄群
高ROE持続銘柄群 : 基準日以降5年間の期間における平均ROEが上位100位以内に含まれる銘柄群
高ROE脱落銘柄群 : 基準日以降5年間の期間における平均ROEが上位100位以内に含まれない銘柄群
※5年間のリターンを年率化し、累積したパフォーマンスを使用しています。
(出所)FactSetデータに基づき野村アセットマネジメント作成

運用プロセス

銘柄の選定においては個別企業の調査・分析等に基づいた「ボトムアップ・アプローチ」を重視します。
「ボトムアップ・アプローチ」とは、企業取材等による個別企業の業績や財務分析等を行い、投資銘柄を選定する方法で、確信度の高い銘柄に絞り込んで投資をします。

※成長株銘柄委員会とは

野村アセットマネジメント内において過去の高ROE銘柄を対象に、将来も高ROEが維持できるかどうかを検討する会議体です。該当銘柄が5年間保有するにふさわしい成長性、健全性を有しているかを基準に承認または否決を決定します。
当委員会で承認された銘柄は、当委員会が発足した2009年4月からのパフォーマンスにおいて、TOPIXを上回っています。
期間:2009年3月末~2025年3月末
※前月末時点における成長株銘柄委員会承認銘柄のリターンの単純平均を月次で算出し、累積したものです。
(出所)ブルームバーグ等のデータに基づき野村アセットマネジメント作成

上記運用プロセスは、資料作成日現在のものであり、今後変更となる場合があります。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

今現在ROEが高いだけでなく、将来的にも高いROEを維持するであろう銘柄を運用の専門家が調査や分析に基づいて選ぶことが、アクティブETFならではなんだね!

ETFのパフォーマンス
と組入銘柄

<設定来パフォーマンス>

2023年9月6日~2025年3月末、日次

騰落率 1ヶ月 3ヶ月 6ヶ月 1年 設定来
基準価額(分配金再投資) -2.9% -7.6% -4.1% -9.3% 6.0%
TOPIX配当込み指数 0.2% -3.4% 1.8% -1.5% 16.3%

2025年3月末時点

※騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。

※TOPIX配当込み指数は参考指標であり、ファンドの運用成果の比較対象(目安)とする指標です。ベンチマークではありません。

(出所)野村アセットマネジメント

<組入上位10銘柄>

組入上位10銘柄 業種 純資産比
7203 トヨタ自動車 輸送用機器 8.5%
6758 ソニーグループ 電気機器 5.6%
6855 日本電子材料 電気機器 4.7%
6871 日本マイクロニクス 電気機器 4.5%
6981 村田製作所 電気機器 4.3%
6702 富士通 電気機器 4.1%
4063 信越化学工業 化学 4.1%
9984 ソフトバンクグループ 情報・通信業 3.9%
6951 日本電子 電気機器 3.6%
9983 ファーストリテイリング 小売業 2.8%

2025年3月末時点

※業種は東証33業種分類によります。

(出所)野村アセットマネジメント

<業種別配分比率>

2025年3月末時点

※業種は東証33業種分類によります。

(出所)野村アセットマネジメント

運用担当者コメント

設定来の当ファンドの基準価額(分配金再投資)騰落率は、+6.0%となりました。日本の株式市場は、堅調な世界経済の追い風を受けて企業業績が拡大したことに加え、東証による資本コストを意識した経営改革の要請が企業に財務戦略の見直しを促したことも相まって、上昇基調を辿りました。特に日銀による17年ぶりの利上げにより収益改善の期待が高まった銀行・保険株が上昇のけん引役になりました。

一方、成長株は、生成AIの勃興により半導体関連銘柄が上昇する場面もありましたが、2024年7月を高値として米国による半導体規制の強化などを受けて失速し、株式市場全体(TOPIX)に比べて上昇幅が小さくなりました。当ファンドは中長期的にROEを高く維持・改善する成長株に投資しており、TOPIXを下回るパフォーマンスとなりました。

短期的な株価は経済状況や金融政策など多数の要素を反映して変動していますが、中長期的な株価は株主資本の積み上げ、すなわち企業の稼ぎの蓄積に応じて形成されると考えております。当ファンドでは、中長期的な株価リターンの源泉として「稼ぐ力」を持った高ROE銘柄の選別に注力してまいります。

上記は2025年4月時点の見解であり今後変更される場合があります。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。また、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

<コラム>運用者が伝えたいROEに着目した成長株投資

安定的な配当をベースにトータル・リターン
の獲得を狙う

NF・日本高配当株
アクティブETF

(証券コード:2084)

どんなETF?

安定的な「配当」と機動的な「値上がり益」の獲得により、中長期的な「トータル・リターン」の獲得を目指すETF。

安定的な配当
インカムゲインの獲得

安定的にインカムゲインを獲得するため、予想配当利回りの高い銘柄を中心にポートフォリオを構築します。

機動的な値上がり益
キャピタルゲインの獲得

投資銘柄の足元の業績や中長期的な資本政策の動向を分析し、機動的なキャピタルゲインの獲得を目指します。

中長期的な
トータル・リターンの獲得

インカムゲインとキャピタルゲインという2つのリターンの源泉を組み合わせ、中長期的なトータル・リターンの獲得を目指します。

※上記はイメージ図です。

気になる分配金利回りは?

以下の表では、一般的な日本株ETFであるNF・TOPIX ETF、NF・日経225 ETFと比べており、NF・日本高配当株アクティブETFの分配金利回りが高水準であることが分かります。

日本株ETF 高配当日本株ETF
証券コード 1306 1321 2084
ETF愛称・略称 NF・TOPIX ETF NF・日経225 ETF NF・日本高配当株
アクティブETF
基準価額
(1口当たり)
2,822円 37,310円 2,270円
分配金
支払い基準日
毎年7月10日
(年1回)
毎年7月8日
(年1回)
毎年1,4,7,10月の各7日
(年4回)
過去1年の
分配金実績
(1口当たり、課税前)
58円 617円 72円
分配金利回り 2.1% 1.7% 3.2%

2025年3月末時点
※基準価額は10口や100口当たりで表示されていることもあります。過去1年の分配金実績は、基準日までの1年間に支払われた分配金(課税前)の合計値です。また、分配金利回りは、過去1年の分配金実績を基準日の基準価額で除したものを使用しています。上記は過去のデータであり、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。

こちらもチェック!
コラム「運用者が伝えたい高配当株投資」アクティブETFの運用者が高配当株投資の魅力をお伝えします。

運用プロセス

日本株の時価総額上位約1,000銘柄の中から、業績動向や増配可能性を考慮しつつ、投資する高配当銘柄を選定します。

独自の配当予測モデルを活用

当社の「企業調査部門」アナリストの業績予想と「資産運用先端技術研究部」クオンツアナリストのテキスト分析技術を組み合わせることで、独自の配当予測モデルを構築しています。市場の予想配当と比較して当社のモデルによる予想配当が高い場合には増配可能性あり、低い場合には減配可能性がありと評価して投資候補銘柄の選定に活用します。

上記運用プロセスは、資料作成日現在のものであり、今後変更となる場合があります。
資金動向、市場動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

「配当」だけでなく、「トータル・リターン」を獲得するために、運用会社独自の配当予測モデルを活用して銘柄を選ぶ点が、アクティブETFならではなんだね!

ETFのパフォーマンス
と組入銘柄

<設定来パフォーマンス>

2023年9月6日~2025年3月末、日次

騰落率 1ヶ月 3ヶ月 6ヶ月 1年 設定来
基準価額(分配金再投資) 0.4% -3.6% 2.2% -0.2% 18.5%
TOPIX配当込み指数 0.2% -3.4% 1.8% -1.5% 16.3%

2025年3月末時点

※騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。

※TOPIX配当込み指数は参考指標であり、ファンドの運用成果の比較対象(目安)とする指標です。ベンチマークではありません。

(出所)野村アセットマネジメント

<組入上位10銘柄>

組入上位10銘柄 業種 純資産比
8591 オリックス その他金融業 2.8%
8411 みずほフィナンシャルグループ 銀行業 2.7%
8002 丸紅 卸売業 2.7%
8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ 銀行業 2.5%
5019 出光興産 石油・石炭製品 2.5%
5214 日本電気硝子 ガラス・土石製品 2.4%
5020 ENEOSホールディングス 石油・石炭製品 2.3%
8316 三井住友フィナンシャルグループ 銀行業 2.3%
7182 ゆうちょ銀行 銀行業 2.3%
6501 日立製作所 電気機器 2.2%

2025年3月末時点

※業種は東証33業種分類によります。

(出所)野村アセットマネジメント

<業種別配分比率>

2025年3月末時点

※業種は東証33業種分類によります。

(出所)野村アセットマネジメント

運用担当者コメント

設定来の当ファンドの基準価額騰落率(分配金再投資)は+18.5%となり、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の騰落率+16.3%に対して、超過収益は+2.2%となりました(2025年3月31日時点)。

過去1年間では、主に、配当利回りの観点で評価が高い損害保険株や、業績見通しの観点で評価が高い半導体製造装置株をポートフォリオにおいて多く保有していたことなどが、超過収益に対してプラスに寄与しました。足元の当ファンドの予想配当利回りは3.7%となり、TOPIXの予想配当利回り2.6%に対して、高配当利回り特性を維持しています(2025年3月31日時点)。

過去1年間の国内株式市場は、日銀の金融政策の正常化や自民党総裁選、米大統領選挙など株式市場への影響が大きい政治・経済イベントが続いたことや、米国の景気後退が懸念されたことなどを背景に、振れ幅の大きい推移となりました。足元でもトランプ米政権による追加関税の表明を受けて通商政策を通じた世界景気全体への悪影響に対する懸念が強まっています。

このような不安定な市場環境においては、業績をしっかりと考慮しながら、予想配当利回りが高い銘柄を選定することがより重要になると考えており、安定的なインカムゲインと機動的なキャピタルゲインの獲得による中長期的なトータル・リターンの獲得を目指して、日々の運用に取り組んでまいります。

上記は2025年4月時点の見解であり今後変更される場合があります。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。また、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

<コラム>運用者が伝えたい高配当株投資