過去20年においてインド株指数であるNifty50は約15倍となり、
S&P500やMSCIオールカントリーワールド・インデックスを上回るパフォーマンスでした。
期間:2004年7月末~2024年7月末、月次
※各指数はインド株はNifty50、日本株は日経平均株価、米国株はS&P500、世界株はMSCI オールカントリーワールド・インデックスの配当込み指数を円換算して使用
(出所)Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成
インド株は割高?
インド株の株価収益率(PER)は2024年7月末時点では22.9倍であり、過去5年間の平均を上回る水準にあります。株価純資産倍率(PBR)でみると米国株より割安な水準となっています。
インド株の予想PER推移
インド株と米国株のPBR
※予想PER推移は2019年8月末~2024年7月末の月次データ。Nifty50指数のブルームバーグコンセンサス予想株価収益率を使用。
※PBRは2024年7月末のデータ。インド株はNifty50指数、米国株はS&P500のブルームバーグコンセンサス株価純資産倍率を使用。
(出所)Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成
インドは世界で最も高い成長が
期待される国の1つです。
GDPは経済の規模を表しますが、
2027年にはドイツと日本を抜いて
世界第3位の経済大国になると予想されています。
名目GDP(国内総生産)
ランキング
単位:兆米ドル
(出所)IMF「World Economic Outlook Database, April 2024」のデータに基づき野村アセットマネジメント作成
世界No.1の人口
2023年にインドの人口が世界No.1となりました。
特に15歳~64歳の働く世代が多く、今後も増加が見込まれています。
働き盛りの世代が増えていくことで更なる経済成長が期待できます。
主要国の人口と インドの人口ピラミッド
主要国の人口(2023年)
インドの人口ピラミッド(2023年)
(出所)国連「World Population Prospects 2024」より野村アセットマネジメント作成
個人の消費拡大
働く世代の増加と経済成長により中間所得者層の増加が見込まれています。
生活水準が上がって更に消費が増えていくという経済の好循環がうまれ、
世界でも有数の消費地になると期待されています。
中間所得者層※による消費の 国・地域別シェアの推移
期間:2000年~2050年
※中間所得者層は1日あたりの世帯可処分所得10米ドル~100米ドルで算出(購買力平価(PPP)ベース)
(出所)OECD推計 (2017年2月)を基に野村アセットマネジメント作成
インドは
1970年代の日本!?
インドは1人あたり名目GDPで見ると実は日本の1970年代の水準です。
今後1人あたりの所得が増えていくことで、日本のように家電や自動車などの高級品の普及も進み、
消費が増えていくことが期待できます。
インドの1人あたり名目GDPと 日本の1人あたり名目GDP推移
※日本の推移は1960年~2023年の年次データを使用。インドは2023年データを使用。
(出所)世界銀行のデータに基づき野村アセットマネジメント作成
インフラの整備・強化
インドでは交通渋滞や電車の遅延等が長年の問題となっていました。
しかし、インド政府は重点政策としてインフラ整備を強化しています。
インフラ整備が進めば、物流の効率化やコスト低下に加え外国企業のインド進出の増加など、
ビジネスが活発になることが期待されます。
主なインフラ整備計画
※画像はイメージです。
(出所)各種情報により野村アセットマネジメント作成
-
高速道路の整備
デリー、ムンバイ、チェンナイ、コルカタの4大都市間をつなぐ約5,850kmの高速道路網「黄金の四角形」や、国土の東西南北を十字型に結ぶ約7,100kmの「東西南北回廊」を中核とする高速道路網を整備
道路渋滞の緩和により経済活動の活性化が期待できる
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高速鉄道の整備
デリー・ムンバイ、デリー・コルカタ間を結ぶ「貨物専用鉄道(DFC)」や、デリー、ムンバイ、チェンナイ、コルカタの4大都市間をつなぐ「ダイヤモンド四角形」を整備
移動手段と輸送能力の向上により、経済効果が期待できる
NEXT FUNDS インド株式指数・
Nifty50連動型上場投信(1678)
ETF概要
愛称 | NF・インド株ETF |
---|---|
銘柄コード | 1678 |
上場日 | 2009年11月26日 |
決算日 | 毎年8月10日 |
純資産総額 | 846億円 |
信託報酬率 | 年1.045%(税込) |
売買単位 | 10口 |
最低投資金額 | 10口、4000円前後 |
NISA | 成長投資枠の対象 |
※2024年7月末時点
(出所)野村アセットマネジメント作成
NF・インド株ETFの
設定来パフォーマンス
運用実績の推移
基準価額の騰落率
1か月 | 3か月 | 6か月 | 1年 | 3年 | 設定来 |
---|---|---|---|---|---|
-2.8% | 5.4% | 16.1% | 29.6% | 87.1% | 299.5% |
※運用実績の期間:2009年11月24日(設定日)~2024年7月末、月次
※騰落率の各計算期間は基準日(2024年7月末)から過去に遡った期間です。
(出所)野村アセットマネジメント作成
国内上場のETFだから、日本円で日本時間に取引できるね。
成長投資枠対象なのもうれしい!
Nifty50指数の特徴
- インドを代表する株価指数
- 時価総額、流動性、浮動株比率等で選定した大型株50銘柄
- 時価総額加重平均方式で算出
- 組入銘柄の見直しは年2回(見直しは1月、7月、適用は3月、9月)
セクター割合
組入上位5銘柄
1 | HDFC銀行 | 11.0% |
---|---|---|
2 | リライアンス・インダストリーズ | 9.2% |
3 | ICICI銀行 | 7.8% |
4 | インフォシス | 6.1% |
5 | ITC Ltd. | 4.2% |
※2024年7月末時点
(出所)NSE Indicesのデータを基に野村アセットマネジメント作成
- インドの中長期的な高い成長機会を手軽に享受できる!
- 先進国株式と比較してリスクが高いものの、リターンも高い傾向があります。
インドの長期的な成長を見込んで保有することで、高いキャピタルゲインを狙うことができます。
- 日本株や米国株などと併せて持つことで地域分散ができる!
- 世界の株式を組み入れるMSCIオールカントリー指数は米国株が約60%と大半を占めており、インド株は約2%に過ぎません。世界株はもちろん、米国株や日本株とあわせ持つことで地域分散ができます。
MSCIオールカントリーワールド・ インデックスの国別割合
※2024年3月末時点
(出所)MSCIのデータを基に野村アセットマネジメント作成
- 為替変動リスクやカントリーリスクなどに注意
- 為替ヘッジなしのETFであるため、為替変動の影響を受けます。
政治・経済情勢等の変化により市場に混乱が起き、証券市場や為替市場に混乱が生じた場合、基準価額が大きく変動する可能性があります。新興国であるインドは、このカントリーリスクが先進国と比較すると高い点にご留意ください。
- インド時間には取引できない
- 日本時間の取引となり、インド時間に取引することはできません。
経済成長による高リターンを狙える一方、
リスクも比較的高いということを理解しておく必要があるね。
〈指数の著作権等について〉
NEXT FUNDS インド株式指数・Nifty 50連動型上場投信(以下、「本商品」)は、NSE Indices Limitedによって支持、保証、販売又は販売促進されるものではありません。NSE Indices Limitedは、本商品の所有者もしくは一般の者に対して、有価証券全般又は本商品に関する投資の妥当性について、またNifty 50指数(以下、「本指数」)がインド株式市場全般のパフォーマンスに追随する能力について、明示的にも暗示的にも、何ら表明又は保証するものではありません。NSE Indices Limitedの野村アセットマネジメント株式会社に対する唯一の関係は、NSE Indices Limitedが野村アセットマネジメント株式会社又は本商品に関係なく決定、作成及び計算する本指数に関する登録商標及び商号についての利用許諾を与えることです。NSE Indices Limitedは、本指数の決定、作成及び計算において、野村アセットマネジメント株式会社又は本商品の所有者の要求等を考慮に入れる義務を負うものではありません。NSE Indices Limitedは、本商品の発行時期、発行価格、発行数量の決定、又は本商品を現金に換算する式の決定もしくは計算に関わっておらず、また責任を負いません。NSE Indices Limitedは、本商品の管理、マーケティング又は取引に関する義務又は責任を何ら負うものではありません。NSE Indices Limitedは、本指数及びそれに含まれるデータの正確性や完全性を保証するものではなく、本指数に含まれるいかなる誤り、欠落又は障害に対する責任を負いません。NSE Indices Limitedは、本指数又はそれに含まれるデータの使用により、野村アセットマネジメント株式会社、本商品の所有者又はその他の人や組織に生じた結果について、明示的にも暗示的にも何ら保証しません。NSE Indices Limitedは、本指数又はそれに含まれるデータに関して、商品性や特定の目的・使用への適合性について、明示的にも暗示的にも保証せず、かつ、かかる保証に対する責任を負いません。以上のことにかかわらず、いかなる直接的、特別の、懲罰的、間接的あるいは結果的な損害(逸失利益を含む)を含めて、仮にその可能性について事前に通知されていたとしても、本商品から生じる、もしくは本商品に関連する損害や損失に対してNSE Indices Limitedが責任を負うことはありません。
豊富な労働力と消費の増加、
そしてそれを支えるインフラ整備などの施策が
インドの経済成長の源泉なんだね!