ETFとは？ETF（上場投資信託）のしくみやメリット・デメリット、投資信託との違いを解説

ETF（上場投資信託）とは

ETFとはExchange Traded Fund の頭文字を取ったもので、文字通り取引所（Exchange）で、取引される（Traded）、投資信託（Fund）、のことです。日本語では「上場投資信託」といいます。

ETFは投資信託の一種ですが、一般的な投資信託とは違って取引所に上場しているため、個別の株式と同じように、証券会社を通じて取引所で売買することができるという点が最大の特徴です。

ETFは、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）、S&P500等といった何らかの指数に連動するように運用されている指数連動型の投資信託の一種で、連動対象としている指数は、国内株式や海外株式だけでなく、債券、REIT（リート）、コモディティ（商品）、等その対象資産は幅広いものとなっています。指数の動きに連動した運用成果を目指しているという点では、投資信託であるインデックスファンドと同じです。

ETFと投資信託の違い

ETFと投資信託（インデックスファンド）の最大の違いは、投資信託は１日１回算出される基準価額でしか取引できないのに対して、ETFは取引所の取引時間内に株式と同様に市場の動きを見ながらリアルタイムで取引することができることです。

別の言い方をすると、投資信託は注文を出した時点では取引される価格が分からないのに対して、ETFでは自分が取引したい価格で発注・売買することが可能です。

また、投資信託は販売会社によって扱っている商品が異なっていますが、ETFの場合、証券会社に口座があれば、欲しいETFが買えない、ということは基本的にありません。

ETFの種類

東京証券取引所には約300銘柄のETFが上場しています。ETFには、国内株式指数に連動する商品以外にも、外国株式や債券、REIT、商品（コモディティ）等様々な種類があります。また国内株式であっても、高配当、ESG、業種別など特定のテーマに投資することもできます。

主なETFの種類

ETFの分配金（配当金）とNISA

ETFには一般的な投資信託と同様に分配金を出す仕組みがあります。ETFは税法により、決算期間中に発生した利子や配当などの収益（インカムゲイン）から信託報酬などの費用を控除した全額を分配することになっています。

ETFの場合、組み入れた株などの売却益（キャピタルゲイン）や為替差益は分配原資となることがありません。そのため、ETFでは、インカムゲインは分配金として受け取りながら、キャピタルゲインがファンド内で得られた場合にはファンドの純資産価値の成長として期待することも可能です。

分配金が支払われる頻度は、年１回、年２回、年４回、など銘柄によって異なります。

なお、定期的に分配金を手に入れたい方は、配当利回りが高い株式に投資している「高配当株ETF」を、分配金が非課税となるNISA（少額投資非課税制度）で活用するのも一手でしょう。

ETFの買い方・売り方

東証上場のETFは、証券会社で購入することができます。証券会社によっては特定のETFの売買手数料を無料にしている場合もあります。

東証の取引時間は、平日の9：00～11：30と12：30～15：00です。

ETFの最低買い付け金額は、＜最低売買単位　×　取引所価格＞となり、千円台～数万円台まで銘柄によって異なります。

ETFには、２つの売買方法があります。売買価格を指定したい場合は「指値注文」、取引の成立を優先したい場合は、価格を指定せず数量だけを指定する「成行注文」を行うのがよいでしょう。

ETFのメリットとデメリット

ETFのメリット（特色）

①手軽に分散投資ができる

ETFの投資対象となる指数は、さまざまな銘柄で構成されおり、１つのETFを持つことで、個別企業の株式に投資するよりもリスクを抑えながら分散投資することが可能です。

②値動きがわかりやすくコストが安い

ETFは、指数の動きに連動するように運用されていますので値動きがわかりやすく、一般的な投資信託と比べて保有コストが安いのが特徴です。

③証券会社に口座があれば、取引所でリアルタイムに売買できる

ETFは、取引所が開いている時間帯は株式同様、リアルタイムで取引が可能です。東証上場ETFであれば、投資対象が米国株式など時差のある海外資産であっても、東京時間で売買が可能です。自分で決めた値段（指値）での注文や、信用取引もできます。

ETFのデメリット（留意点）

①分配金が自動的に再投資されない

ETFの分配金は、自動で再投資する仕組みがないため、再投資する場合は手動で買い付けを行う必要があります。

②つみたてNISAの取り扱いが少ない

現状のつみたてNISAで取り扱われているETFは限定的です。もちろん、一般NISAでは購入できますし、一部の証券会社では毎月一定の金額で株式を買い続ける株式累積投資（るいとう）の対象銘柄となっている場合もあります。

なお、令和５年度税制改正の大綱等において、2024年以降のNISA制度の抜本的拡充・恒久化の方針が示されました。現行の一般NISA、つみたてNISA、ジュニアNISAの３つの制度は2023年12月末で終了し、新たにつみたて投資枠と成長投資枠に再編される予定です。

③価格のかい離がある

ETFには、上場株式としての「市場価格」と投資信託としての「基準価額」の２つの価格があります。市場価格は市場の需給で決まるため、投資信託の価値である基準価額と市場価格が乖離する可能性があります。詳細は、「ETFの3つの価格とは？ |深掘りETF②」で解説しています。

東証ETFと米国ETF

ETFには、東京証券取引所に上場する国内上場ETFと、米国などの海外の取引所に上場している海外上場ETFの2種類があります。 それぞれ特徴がありますので、ご自身が何を優先するか次第で、どのETFを売買するか決めるのがよいでしょう。

東証ETFと米国ETFの特徴比較

※一部の内容は一般的な場合を示したもので、すべてのケースに当てはまるわけではありません

なお、東証ETFにも、S&P500 ETFに代表される米国株ETF等、海外資産のETFも多数そろっています。東証ETFと米国ETFの違いについての詳細は、「国内上場ETFと海外上場ETFの違いとは？」をご確認ください。

もっと知りたい！ETF

ETFの特徴や種類、また売買方法や分配金・コストについて詳しく知りたい方は以下のページでご確認いただけます。