高配当を少額から狙える不動産投資!NF・J-REIT ETF。銘柄コード1343、NISA成長投資枠対象

こんな人に
おすすめ!
  • 高い分配金を
    受け取りたい
    あなたに」
  • 「株式以外の資産に
    分散投資したいあなたに」

NF・J-REIT ETF
(1343)

ファンド名称 NEXT FUNDS 東証REIT指数連動型上場投信
愛称(コード) NF・J-REIT ETF(1343)
連動対象指数 東証REIT指数(配当込み)
決算日 毎年2、5、8、11月の各10日(年4回)
信託報酬率 年率0.1705%(税込)
最低取引金額 10口、19,000円前後
純資産総額 4,746億円 国内のREIT ETFで人気No.1!*
NISA 成長投資枠の対象

*REITをテーマにした国内上場ETFの中で純資産総額が最大
2025年5月末時点

そもそもREIT
(リート)とは?

REITとは「Real Estate Investment Trust」の頭文字を取っていて、日本語では不動産投資信託といいます。J-REITはJapan REITの略称です。
REITは投資家から資金を集めてオフィスビルや商業施設など賃料収入が見込める不動産を購入し、管理・運用する投資信託のことです。投資家は不動産を直接保有・管理する必要がなく、手軽に不動産に投資ができます。

投資家がNF・J-REIT ETFに投資をすれば、東証市場に上場しているREIT全銘柄にまとめて投資することができます。

東証REIT指数を連動対象とするNF・J-REIT ETFに投資をすれば、東証市場に上場しているREIT全銘柄にまとめて投資することができます。

なぜ、J-REITは高配当?

J-REITは、利益の90%超を配当することで実質的に法人税がかかりません。一般の事業法人のように法人税を負担したあとの税引き後利益から配当される場合(株式投資)に比べて、J-REITは投資家に対して効率よく配当金を分配できるしくみのため、高配当が期待できます。

一般の事業法人の場合は実際の配当金額は、法人税負担後の利益から、株主総会などで決定されます。 J-REITの場合は法律の規定により、法人税非課税で配当金が投資家に分配されるしくみになっています。※配当可能利益の90%以上を配当

「1343」3つの魅力

  • Point 1

    高水準の
    分配金利回り

    2025年5月末時点の
    分配金利回りは4.6%

  • Point 2

    国内の不動産に
    お手軽投資

    複数の国内不動産(J-REIT)に少額からまとめて投資

  • Point 3

    分配金を受け取り
    ながら
    資産分散

    株式や債券と併せ持つことで、
    リスクを抑えながら
    安定的な分配金獲得を期待できる

魅力をくわしく知る!

「1343」魅力 1 高水準の分配金利回り

投資家に対して効率よく配当金を分配できるしくみであるJ-REITに投資する1343は、分配金合計額が安定的に高水準で推移していることが分かります。

分配金実績

2009年から2025年5月末時点までの、2月・5月・8月・11月における分配金(10口あたり)の合計額を示したグラフです。2009年は448円でスタートし、前年には829円まで上昇。2025年5月末時点では446円となっています。

*2025年5月末時点
※分配金額は、信託財産から生ずる配当等収益から経費を控除後、全額分配することを原則とします。ただし、分配金がゼロとなる場合もあります。また、売買益が生じても、分配は行ないません。分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。

1343の分配金利回りを日経平均株価に連動する日経225 ETFと比較すると、その差は2倍以上になっており、高配当であることが分かります。
過去5年間の分配金利回り推移の平均も3.7%と高く、分配金実績が安定していることが分かります。

分配金利回りの比較

ETF愛称
(証券コード)
【1321】
NF・日経225 ETF
【1343】
NF・J-REIT ETF
基準価額
(一口当たり)
39,779 1,868
分配金
支払い基準日
毎年7月8日(年1回) 毎年2月・5月・8月・11月
の各7日(年4回)
過去1年の
分配金実績
(1口当たり、課税前)
617 85
分配金利回り 1.6% 4.6%

2025年5月末時点
※過去1年の分配金実績は、基準日までの1年間に支払われた分配金(課税前)の合計値です。また、分配金利回りは、過去1年の分配金実績を基準日の基準価額で除したものを使用しています。分配金額は、信託財産から生ずる配当等収益から経費を控除後、全額分配することを原則とします。ただし、分配金がゼロとなる場合もあります。また、売買益が生じても、分配は行ないません。分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。

過去5年の分配金利回り推移

2020年6月末から2025年5月末までの月次データに基づく、過去5年間の分配金利回り推移を示したグラフ。NF・J-REIT ETFは5年平均で約3.7%、2025年5月末時点で約4.6%。NF・日経225 ETFは5年平均約1.5%、2025年5月末時点でも約1.5%です。

期間:2020年6月末〜2025年5月末、月次
※上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
(出所)野村アセットマネジメント作成

Point

なぜETFで高配当投資?

  1. Point 1

    全額分配する仕組み

    ETFは、決算期間中に発生した利子や配当などの収益から信託報酬などの費用を控除した全額を分配します。そのため、投資家にはコストを除いた全額が分配金として還元されます。

  2. Point 2

    特別分配金を出せない
    仕組み

    ETFは元本が払い戻しとなる特別分配金(元本払戻金)を出せない仕組みとなっているため、配当などの収益のみを分配金として受け取ることができます。

「1343」魅力 2 国内の不動産にお手軽投資

1343が連動対象とする「東証REIT指数」は、東京証券取引所に上場するREIT全銘柄で構成されています。そのため1343に投資することで、国内の多くの不動産にまとめて投資をすることができます。

1343の組入上位10銘柄

組入上位10銘柄 特色 純資産比
日本ビルファンド 特化型(オフィス) 7.5%
ジャパンリアルエステイト 特化型(オフィス) 5.8%
日本都市ファンド 複合・総合型(オフィス+住宅+ホテル・旅館+商業施設) 5.0%
野村不動産マスターファンド 複合・総合型(オフィス+住宅+ホテル・旅館+物流施設+商業施設+ヘルスケア・病院+その他) 4.5%
KDX不動産 複合・総合型(オフィス+住宅+ホテル・旅館+物流施設+商業施設+ヘルスケア・病院+その他) 4.1%
GLP 特化型(物流施設) 4.1%
日本プロロジスリート 特化型(物流施設) 3.9%
大和ハウスリート 複合・総合型(オフィス+住宅+ホテル・旅館+物流施設+商業施設+ヘルスケア・病院+その他) 3.5%
オリックス不動産 複合・総合型(オフィス+住宅+ホテル・旅館+物流施設+商業施設+ヘルスケア・病院+その他) 3.5%
インヴィンシブル 複合・総合型(住宅+ホテル・旅館+商業施設) 3.3%

合計

45.1%

2025年5月末時点
(出所)野村アセットマネジメント

実際どんな不動産
投資している?

例)日本ビルファンド

三井不動産をメインスポンサーとする
オフィス特化型J-REIT

東京都心部を中心に67物件保有
・新宿三井ビルディング
・飯田橋グラン・ブルーム など

2025年3月末時点
※写真はあくまで物件の例であり、REITが実際に投資している物件ではありません。
(出所)日本ビルファンド投資法人ウェブサイトを基に野村アセットマネジメント作成

ETFなら複数のREITに少額から投資できる

個別のREITは、一般的にETFよりも最低取引金額が高くなっています。
そのため、NF・J-REIT ETF(1343)に含まれるREITすべてに個別で投資をすると多額の資金が必要となりますが、1343であればまとめて19,000円前後から購入することができます。

組入銘柄を全て購入すると…
最低取引金額 7,500,000円前後
NF・J-REIT ETF(1343)なら
最低取引金額 19,000円前後

2025年5月末時点
(出所)野村アセットマネジメント

不動産の現物投資よりも手間が掛からない

不動産へ実物投資をしようとすると、物件の選定から契約、管理や修繕など様々な手間が掛かります。REIT ETFを利用することで、そのような手間を掛けずに手軽に様々な不動産に投資をすることができます。

ETFを使えば、手軽に少額から不動産投資ができるんですね!

「1343」魅力 3 分配金を受け取りながら資産分散

過去のパフォーマンスの推移を見ると、1343の連動対象指数である「東証REIT指数」は国内株式、国内債券とは異なる値動きをしており、資産分散にも効果的だと考えられます。
リスク・リターンにおいては、S&P500やオールカントリー指数(MSCI ACWI指数)、日経平均などの株式と債券の中間に位置しており、ミドルリスク・ミドルリターンとなっています。株式や債券の分散投資先として期待できることが分かります。

パフォーマンスの推移

2015年5月末を100として指数化した、2015年5月末から2025年5月末までの月次パフォーマンス推移を示すグラフ。2025年5月末時点で、J-REITは138、国内株式は211、国内債券は96となっています。

期間:2015年5月末~2025年5月末、月次
※配当込み指数を使用。J-REITは東証REIT指数、国内株式はTOPIX、国内債券はNOMURA-BPI総合指数を使用しています。

リスク・リターンの比較

期間:2015年5月末~2025年5月末。各資産クラスのリスク(年率)とリターン(年率)を示した散布図。J-REITはリスク約11%、リターン約4%の位置にあり、TOPIXや日経225、全世界株式、S&P500はより高リスク・高リターンの右上に位置。国内債券と外国債券は低リスク・低リターンの左下に位置。

期間:2015年5月末~2025年5月末
※指数は円ベース、配当込み指数を使用。国内債券は野村BPI総合指数、外国債券はFTSE世界国債インデックス(除く日本)、J-REITは東証REIT指数、全世界株式はMSCIオール・カントリー・ワールド指数を使用しています。上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また指数に投資することはできません。
(出所)Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

Check

分配金利回りの分散にも!

【併せ持ちシミュレーション】

NF・J-REIT ETF(1343)と NF・日経高配当50 ETF(1489)を50:50の比率で併せ持ちをした場合、分配金利回りはより安定的に推移しました。
他の高配当銘柄と合わせて1343に投資することで、分配金利回りの分散としての効果も期待できます。

過去5年の
分配金利回りの推移

2020年5月~2025年5月の月次データに基づく分配金利回りの推移を示すグラフ。NF・J-REIT ETF、NF・日経高配当50 ETF、そして両者の併せ持ちの3つの利回りを比較。2020年は全体的に4〜5%で推移し、2022年にかけて低下。2023年以降は上昇傾向で、2025年5月には併せ持ちが約4.2%を記録。

期間:2020年5月末~2025年5月末、月次
※過去5年の平均分配金利回りは各月末における分配金利回りを平均したものです。上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
(出所)野村アセットマネジメント

このETFの詳細を見る。チャート・分配金・組入銘柄など

FAQ(よくあるご質問)

  • 分配金と配当金の違いは?

    企業が株主に分配する利益の一部のことを「配当金」と言います。一方、ETFを含む投資信託が決算時に配当金などの収益の一部をETFの受益者に支払うものを「分配金」と言います。

  • 分配金を受け取るにはいつまでに買う必要があるの?

    決算日の2営業日前までにETFを購入すれば分配金を受け取ることができます。
    決算日が休日の場合には3営業日前です。分配金の受け取りは、ETFの決算日から約40日後となっています。

    分配金の権利付最終日と権利確定日の例:22日(日)からの週で、24日が権利付最終日、25日が権利落ち日、26日が権利確定日(決算日)
  • 分配金は「タコ足配当」にならないの?

    投資信託におけるタコ足配当とは、自分が投資した元本が分配金として支払われることを指します。自分の足を食べるタコをイメージさせることからタコ足配当と呼ばれています。ETFは元本が払い戻しとなる特別分配金(元本払戻金)を出せない仕組みとなっています。そのため、配当などの収益のみを分配金として受け取ることとなり、タコ足配当にはなりません。

  • 最新の分配金利回りはどこで確認できる?

    NEXT FUNDSサイトの銘柄詳細ページでご確認いただけます。「概要」タブの「基本データ」内に分配金利回りが記載されています。また、過去の分配金情報は「分配金情報」タブでご確認いただけます。

※記載されている個別の銘柄については、参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

〈指数の著作権等について〉
・配当込み東証REIT指数(「東証REIT指数(配当込み)」といいます。)の指数値及び東証REIT指数(配当込み)に係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数(配当込み)に関するすべての権利・ノウハウ及び東証REIT指数(配当込み)に係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、東証REIT指数(配当込み)の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。

・「日経平均高配当株50指数」(以下「日経高配当株50」という。)は、株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という。)によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日本経済新聞社は日経高配当株50自体及び日経高配当株50を算出する手法、さらには、日経高配当株50の構成銘柄の基礎となる「日経平均株価」に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経高配当株50を対象とする「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信」の取引に関して、日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負いません。日本経済新聞社は、日経高配当株50及び日経平均株価を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日本経済新聞社は、日経高配当株50及び日経平均株価の計算方法、その他日経高配当株50の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。