VIX指数からみて、米国株・日本株の買い場は近いのか？

VIX指数は久しぶりに35を突破

VIX指数の高騰は買い場のサインか

相場判断の指標として、前回はテクニカル指標"RSI"を紹介しましたが、今回は"VIX指数"を紹介します。

米国株式市場において、「投資家心理がどれくらい冷え込んでいるか」を表す指標に"VIX指数"というものがあります（図表1参照）。この指数は通常は10～20程度の間を推移していますが、投資家心理が冷え込む事件が勃発すると、数値が飛び跳ねます。小さなショックであれば30程度までで収まりますが、稀に30を超えて大きく上昇することがあり、今回は3月7日に35を突破してきました。

直近、VIX指数が飛び跳ねたのは2年前の「コロナ・ショック（2020年3月）」時で、何と、60を超えていました。過去のVIX指数のピーク値を振り返ると、2011年の「欧州債務危機」、2010年の「ギリシャ・ショック」、2008-9年の「リーマン・ショック」、2002年の「アルゼンチン経済危機」、2001年の「9.11世界同時多発テロ」、1990年代後半の「ロシア金融危機、アジア通貨危機」、そして、1990年の「湾岸戦争」などの際に大きく飛び跳ねています。

VIX指数の興味深い点は、上述の飛び跳ねたタイミングは、振り返ってみれば、どれも「絶好の買い場」だった？ことです。ウクライナの惨状を思うと心苦しさはありますが、VIX指数がピークを打つタイミングを見極めながら、「買い場」であるかもしれない？という目線を持つことが必要であると考えています。

[図表1]　 VIX指数とS&P500株価指数の推移

期間：1990年1月5日～2022年3月8日、週次
※VIX指数（CBOE Volatility Index、恐怖指数）：米シカゴ・オプション取引所(CBOE)が、S&P500株価指数を対象とするオプション取引のボラティリティ（変動率）を元に算出、公表している指数。将来の相場に対する投資家心理を反映する指数とされており、一般的にVIXの数値が高いほど投資家の先行き不透明感も強いとされる。通常は、10から20の間で推移することが多いが、相場の先行きに大きな不安が生じた時には、この数値が大きく上昇するという傾向がある。

（出所）Bloombergを基に野村アセットマネジメント作成

米国株式はフェアバリューへ

米S&P500株価指数は直近高値から▲12.5％下落して「調整局面」に

「買い場」到来かもしれない米国株式は、S&P500株価指数でみると直近高値から▲12.5％下落しており（3月8日現在）、「調整局面」入りしたと見られています。図表2はS&P500株価指数とその割安判断指標であるPER（株価収益率、株価÷利益）の推移ですが、昨年まではPERがかなりの割高感を示していましたが、今年に入り、過去平均に収れんしてきています。

S&P500のPERは、足元で18.6倍となっており、図表2の期間平均値（18.3倍）とほぼ同水準となりました。コロナショック直後の30倍は利益が落ち込んだ影響なので一種の異常値ですが、昨年は業績は回復しており、昨秋の25倍程度は株価高騰が原因であるため、かなりの割高感がありました。しかし、足元ではかなり落ち着いた水準に低下しており、概ねフェアバリューになったと考えています。

昨今のエネルギー価格高騰で経済活動がややスローダウンしたり、企業業績が多少悪化するリスクがありますが、利益が落ち込んだ時のPERは高めに出る傾向があるので（コロナショック直後のように）、基本は現状の利益予想で見たPERで割安性を判断することにしています。

[図表2]　 S&P500株価指数とPERの推移

期間：2008年1月4日～2022年3月8日、週次
PER平均値：グラフ期間の平均値

（出所）Bloombergを基に野村アセットマネジメント作成

日本株式はかなりの調整局面にある

TOPIX（東証株価指数）は直近高値から▲16％下落して大幅な「調整局面」に

日本株式市場（TOPIX）は米国株式市場以上に割安感が高まっています。TOPIXは直近高値から▲16％下落しており（3月8日現在）、S&P500以上に「調整局面」にどっぷりつかっていると見られています。図表3はTOPIXとPERの推移ですが、コロナショック直後の業績が悪化した際の異常値でも25倍超え程度ですし、業績が回復した昨年は15倍程度と割高感はありませんでした。そして、今年に入り、過去平均も下回って、かなりの割安感が出てきました。

TOPIXのPERは、足元で12.3倍となっており、図表3の中のアベノミクス相場の期間平均値（15.9倍）から見ても大幅に割安な水準となっています。昨年秋でも14～15倍程度ともともと過去平均並みのフェアバリューでしたが、今般のウクライナ騒動でさらに割安になりました。

米国株式同様に、昨今のエネルギー価格高騰で経済活動がややスローダウンしたり、企業業績が多少悪化するリスクがありますが、利益が落ち込んだ時のPERは高めに出る傾向があるので、よほど業績が壊滅的な状況にでも陥らない限りは、現状の利益予想で見たPERで十分に割安性を判断することができると考えています。十分に割安ですので、リバウンドはきっかけ待ちであると考えています。

[図表3]　 TOPIXの株価とPERの推移

期間：2008年1月4日～2022年3月8日、週次
PER平均値：アベノミクス相場以降（2013年1月～）の期間の平均値

（出所）Bloombergを基に野村アセットマネジメント作成

＜関連銘柄＞
NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信（証券コード：1306）
NEXT FUNDS S&P500指数（為替ヘッジなし）連動型上場投信（証券コード：2633）

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（2022年3月作成）