NF・欧州株ユーロ・ストックス50ヘッジ有ETF 、NF・ドイツ株DAXヘッジ有ETF上場

2022年9月2日、NEXT FUNDSより新たに「ユーロ・ストックス50Ⓡ 指数（TTM、円建て、円ヘッジ）」と「DAXⓇ（ドイツ株価指数）（TTM、円建て、円ヘッジ）」を連動対象とするETFが上場しました。

商品概要

欧州株の魅力

世界の一大経済圏である欧州

欧州は米国、中国に次ぐ経済規模となっており、ユーロ圏（EU加盟国のうち、ユーロを導入している国々）だけで世界のGDPの15％を占めています。欧州企業の中には世界で活躍する企業も多く、ユーロ圏に事業基盤を持つ企業は成長が期待でき魅力的な投資対象といえます。

またドイツは世界の名目GDPの約4.5％を占め、米国、中国、日本に次いで世界第４位の経済規模となっています。

ユーロ・ストックス50Ⓡ 指数の投資先国（左）と2020年の各国の名目GDPの割合（右）

左図：2022年6月末時点、野村アセットマネジメント作成
右図：外務省経済局国際経済課「主要経済指標」（2022年6月）を基に野村アセットマネジメント作成

相対的に割安な欧州株

相対的に欧州株は配当利回りが高く、米国株や世界株と比べると割安な水準となっています。

株価指数の配当利回り、予想PER、PBRの比較

対象指標のご紹介

ユーロ・ストックス50Ⓡ 指数の特徴

当指数は、ユーロ圏の主要50銘柄で構成されています。各業種の代表銘柄をバランスよく組み⼊れており、流動性が⾼いのが特徴です。欧州を中⼼に世界で幅広く⾦融商品に使われています。

DAXⓇ（ドイツ株価指数）の特徴

当指数は、ドイツ・フランクフルト証券取引所に上場するドイツの⼤⼿優良株40銘柄で構成されています。ドイツの代表的な株価指数として世界の投資家から注⽬されています。

2022年6月末時点
*業種はGICS分類を使用

（出所）Qontigo、Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

指数のパフォーマンス

過去10年間の当指数のパフォーマンスは、下落した局面もあるものの長期的には上昇しています。

期間：2012年6月末～2022年6月末、月次
各指数ともにトータルリターン指数を使用。

（出所）Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

投資家の皆様へ

今回の2本のETF上場により、NEXT FUNDSでは欧州株への投資が可能となりました。どちらも「為替ヘッジあり」となっており、為替変動の影響を極力減らした運用となっております。欧州の株式に手軽にご投資いただく手段として、ご活用いただければ幸いです。

〈対象指標の算出要領〉
ユーロ・ストックス50Ⓡ 指数（TTM、円建て、円ヘッジ）
DAXⓇ（ドイツ株価指数）（TTM、円建て、円ヘッジ）

＜指数の著作権等について＞
■ユーロ・ストックス50® 指数（TTM、円建て、円ヘッジ）の著作権等について
ユーロ・ストックス50® 指数（TTM、円建て、円ヘッジ）は、STOXXリミテッド（スイス、ツーク）（以下「STOXX社」）、ドイツ取引所グループ又は同社のライセンサーの知的財産（商標登録を含みます）であり、ライセンスの下で使用されます。
当ファンドは、STOXX社、ドイツ取引所グループ若しくは同社のライセンサー、リサーチパートナー又はデータプロバイダーが後援、宣伝、販売又はその他のいかなる形での支援も行うものではありません。又、STOXX社、ドイツ取引所グループ及び同社のライセンサー、リサーチパートナー又はデータプロバイダーは、当ファンドに一般的に関係して、又は対象インデックス若しくはそのデータにおけるエラー、遺漏若しくは中断に個別に関連して、（過失の有無を問わず）いかなる責任も負うものではありません。

■DAX®（ドイツ株価指数）（TTM、円建て、円ヘッジ）の著作権等について
Qontigo Index GmbH（以下、「QIG」）は、DAX®（ドイツ株価指数）（TTM、円建て、円ヘッジ）及びそれに含まれるデータの発行元です。QIG、ドイツ取引所グループ又は同社のライセンサーは、当資料に記載されている情報の作成に一切関与しておらず、またその正確性、妥当性、正当性、完全性、適時性及び特定の目的への適合性等について、過失か否かに関わらず一切責任を負わず、保証もいたしません。また、当資料に記載されている情報、DAX®（ドイツ株価指数）（TTM、円建て、円ヘッジ）又はそのデータのエラー、遺漏又は中断に関し、一切責任を負わず、保証もいたしません。QIGに帰属するあらゆる情報の流布、または第三者への再配信は一切禁止されています。

■MSCI指数の著作権等について<br>MSCI指数は、MSCIが独占的に所有しています。MSCI及びMSCI指数は、MSCI及びその関係会社のサービスマークであり、野村アセットマネジメント株式会社は特定の目的のためにその使用を許諾されています。<br>ここに記載されたいかなるファンドも、MSCI、MSCIの関連会社及びMSCI指数の作成または編集に関与あるいは関係したその他の当事者のいかなる者がその合法性および適合性に関して判断したものではなく、また、これを発行、後援、推奨、販売、運用または宣伝するものでもなく、ここに記載されたいかなるファンドに関していかなる保証も行わず、いかなる責任も負いません。<br>請求目論見書には、MSCIが野村アセットマネジメント株式会社およびその関連するファンドと有する限定的な関係について、より詳細な記述があります。

（2022年8月作成）