投資家から資金を集めてオフィスビルや商業施設など賃料収入が見込める不動産を購入し、管理・運用する投資信託。
※上記は一般的なしくみを示したイメージ図であり、一般の事業法人やリートが必ず利益を出すことを示唆するものではありません。また、制度は国・地域によって異なる場合があります。
日本の複数のREITで構成された、東証REIT指数に連動するETF。
※上記はイメージ図で、ETFのしくみを簡略化して示しています。
(出所)野村アセットマネジメント
東証REIT指数に連動するETFの中でファンドの大きさを示す純資産総額が最大です。
※2024年6月末時点
一般的な日本株と比べて高い分配金利回り実績があります。
※2024年6月末時点
※過去1年の分配金実績は、基準日までの1年間に支払われた分配金(課税前)の合計値です。また、分配金利回りは、過去1年の分配金実績を基準日の基準価額で除したものを使用しています。
・分配金額は、信託財産から生ずる配当等収益から経費を控除後、全額分配することを原則とします。ただし、分配金がゼロとなる場合もあります。また、売買益が生じても、分配は行ないません。
・上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
・分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
不動産の賃貸/売買市場、経済などの影響により、REITが投資する不動産の賃料収入が減ったり、不動産自体の価格が低下したりすることで、価格や分配金が変動する可能性があります。
REITは金融機関からの借り入れを行っている場合があるため、金利が上昇すると借り入れコストが上がる等、金利変動の影響を受ける可能性があります。
他の資産とあわせ持つことで分散効果が期待できます。
※騰落率の各計算時点は、基準日から過去に遡った期間としております。
※配当込み指数を使用。日本株はTOPIX、国内債券は野村BPI総合を使用。
(出所)Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成
※東京証券取引所(東証)の場合
※前場は午前中(9:00~11:30)の取引のことで、後場は午後(12:30~15:00)の取引のことを指します。
(2024年6月末時点)
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