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将来に備え、じっくり資産を増やしたい!長期投資に適した主要資産ETF

この記事は、約5分で読めます

株式投資は、短期的な利益を追求する短期売買と、将来に備えじっくり資産を増やしていく長期投資との大きく2つに分けられます。ETFは銘柄によって、短期売買に向くものと長期投資に向くものがあります。主要資産ETFは、国内、先進国、新興国の株式、債券、リートを広くカバーするETFをラインナップしています。また、運用コスト(信託報酬率)も低く抑えられていますので、どちらかと言えば、長期投資にご活用頂きたいETF群です。

長期投資を行なう際に重要なのは、資産を分散することです。例えば、日経225ETF(1321)を購入すれば、東証1部に上場している225銘柄に投資していることになるのでそれだけでも分散効果は期待できます。しかしもう少し俯瞰してみると、これだけでは日本の株式だけに集中投資していることになります。そこで、日本以上に今後の成長余地が大きいと思われる国や地域の株式に広く分散投資しているETFを持ってみるのもよいでしょう。

下の表は2006年から2020年まで毎年どの資産のパフォーマンスが良かったか、上位から並べてみたものです。債券は比較的安定していますが、株式やREITは、十数年間でパフォーマンスの上位下位が入れ替わっているのがおわかりいただけると思います。過去のリターンが将来も続くとは限りません。資産の値動きを安定させるために、債券やREIT等、様々な資産クラスのETFを組み合せるのもよいでしょう。

各資産の年間騰落率(円ベース・課税前)

mainasset_202012.png
(出所)ブルームバーグ等のデータに基づき野村アセットマネジメント作成

主要資産ETF

投資対象地域
国内先進国新興国





株式TOPIX ETF
銘柄コード:1306
信託報酬率:年0.088%以内

日経225ETF
銘柄コード:1321
信託報酬率:年0.22%
外国株式
(為替ヘッジなし)ETF

銘柄コード:2513
信託報酬率:年0.17%

外国株式
(為替ヘッジあり)ETF

銘柄コード:2514
信託報酬率:年0.17%
新興国株式
(為替ヘッジなし)ETF

銘柄コード:2520
信託報酬率:年0.19%
債券国内債券ETF
銘柄コード:2510
信託報酬率:年0.07%
外国債券
(為替ヘッジなし)ETF

銘柄コード:2511
信託報酬率:年0.12%

外国債券
(為替ヘッジあり)ETF

銘柄コード:2512
信託報酬率:年0.12%
新興国債券
(為替ヘッジなし)ETF

銘柄コード:2519
信託報酬率:年0.19%
リート東証REIT指数 ETF
銘柄コード:1343
信託報酬率:年0.155%
外国REIT
(為替ヘッジなし)ETF

銘柄コード:2515
信託報酬率:年0.17%

※信託報酬率は税抜き表示
※詳しくは各ETFの投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。上記はラインナップの一部であり、全てを網羅したものではありません。

株式ETF

TOPIX ETF(1306)と日経225ETF(1321)

TOPIX ETF(1306)が連動を目指す対象指標<TOPIX>と、日経225 ETF(1321)が連動を目指す対象指標<日経平均株価>は、どちらも日本経済の動向を表す重要な株価指数です。それぞれの特徴を理解した上で投資を検討されるとよいでしょう。

TOPIXと日経平均株価の主な違い

対象指標TOPIX(東証株価指数)日経平均株価
算出開始日1969年7月1日1950年9月7日
算出・公表東京証券取引所日本経済新聞社
対象銘柄東証一部に上場している
すべての日本企業(約2000銘柄)
東証一部に上場している日本企業から日経新聞社が流動性の高い銘柄を中心にセクターバランスに配慮して選んだ225銘柄
算出方法東証一部全銘柄の時価総額
(株価×発行株数※浮動株を反映)
/1968年1月4日の時価総額
東証一部上場225銘柄の修正株価の合計
(みなし額面で旧50円額面に修正した値)/除数(指標の連続性を保つために修正を加える値)
単位ポイント
特徴日本株市場の動きを反映
銀行や自動車等時価総額の大きい業種の影響を受けやすい
主力銘柄全体の動きを把握しやすい株価
の高い「値がさ株」の影響を受けやすい

外国株式(為替ヘッジなし)ETF(2513)、外国株式(為替ヘッジあり)ETF(2514)

国際分散投資を考える時にまずご検討いただきたいのが、日本を除く先進国の株式に分散投資ができる外国株式(為替ヘッジなし)ETF(2513)外国株式(為替ヘッジあり)ETF(2514)です。

これらのETFが連動を目指す<MSCI-KOKUSAIインデックス>は、MSCI(モルガンスタンレー・キャピタル・インターナショナル)社が定義した日本を除く先進国22カ国(2020年12月現在)の株式を対象とした時価総額ベースの指数です。アップルやアマゾン等、時価総額の大きい米国株比率が高いのが特徴です。

(ご参考)2020年12月末の業種別配分と組入上位銘柄

<組入上位10銘柄>
国・地域別配分
国・地域純資産比
アメリカ69.5%
イギリス4.6%
フランス3.5%
スイス3.4%
カナダ3.4%
その他の国・地域15.5%
その他の資産1.6%
合計(※)
※先物の建玉がある場合は合計欄を表示しておりません。
実質外貨比率100%

●実質外貨比率は為替予約等を含めた実質的な比率をいいます。

銘柄業種国・地域純資産比
APPLE INCコンピュータ・周辺機器アメリカ4.8%
MICROSOFT CORPソフトウェアアメリカ3.5%
AMAZON.COM INCインターネット販売・通信販売アメリカ2.8%
FACEBOOK INC-Aインタラクティブ・メディアおよびサービスアメリカ1.3%
TESLA INC自動車アメリカ1.3%
ALPHABET INC-CL Cインタラクティブ・メディアおよびサービスアメリカ1.2%
ALPHABET INC-CL Aインタラクティブ・メディアおよびサービスアメリカ1.1%
JOHNSON & JOHNSON医薬品アメリカ0.9%
JPMORGAN CHASE & CO銀行アメリカ0.8%
VISA INC-CLASS A SHARES情報技術サービスアメリカ0.7%
合計18.6%

※最新の業種別配分と組入銘柄は、商品個別頁の月次レポート等でご確認ください。

先進国株式投資には興味があるけれど、為替変動の影響が気になるという方は、為替ヘッジタイプの外国株式(為替ヘッジあり)ETF(2514)を選ぶとよいでしょう。為替ヘッジ型ETFについては、為替ヘッジ型ETFで詳しく解説しています。

※上記のインデックスの説明で、個別企業名を使用しておりますが、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。また、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

新興国株式(為替ヘッジなし)ETF(2520)

経済が成熟期に入った日本や他の先進国への投資では高いリターンを狙うのが難しいとお考えの方に、長期投資でご検討頂きたいのが、今後の経済成長が期待できる新興国株式への投資です。

新興国株式(為替ヘッジなし)ETF(2520)が連動を目指す<MSCIエマージング・マーケット・インデックス>は、新興国の株式を対象とする代表的な指数です。2020年12月現在、新興国27カ国の大型株と中型株を対象として構成されています。上位5カ国(中国、韓国、台湾、インド、ブラジル)で約80%を占めており、中でも中国の構成比率が40%程度と大きくなっています。

新興国株式への投資は高いリターンが狙える一方で、政情不安等のリスクが高いことも否めません。リスクが高い銘柄こそ、銘柄や地域が分散され、運用コストも低く抑えられるETFを活用するのも一法でしょう。

債券 ETF

国内債券ETF(2510)

資産全体のリスク軽減に欠かせない資産が、国内債券です。株式等の値動きが異なる資産と組み合わせることで、資産全体の値動きを安定させることが期待できます。

国内債券は値動きが小さいため、信託報酬率等のコストを低く抑えて、リスクを抑えたリターンをあげたい資産です。国内債券ETF(2510)の信託報酬率は、年0.07%(税抜き、2020年12月末現在)と一般的な投資信託等と比較しても低い水準となっています。

国内債券ETF(2510)が連動を目指すNOMURA-BPI総合指数は、野村證券金融工学研究センターが算出・公表する日本の公募債券流通市場全体の動向を表す、日本債券市場を代表する指数です。詳しい指数の説明については、野村證券金融工学研究センターのサイトをご参照ください。

外国債券(為替ヘッジなし)ETF(2511)、外国債券(為替ヘッジあり)ETF(2512)

コア資産として、国内債券より高いリターンが期待できるのが、外国の政府等が外貨建てで発行する外国債券です。

外国債券(為替ヘッジなし)ETF(2511)外国債券(為替ヘッジあり)ETF(2512)が連動を目指す「FTSE世界国債インデックス」は、日本を除く先進国の主要国の国債市場を対象としているので、個人では難しい外国の国債投資にも手軽にチャレンジできます。

また、為替変動リスクが低減できる外国債券(為替ヘッジあり)ETF(2512)を選ぶことで、相対的に安定した運用が期待できます。為替ヘッジ型ETFについては、為替ヘッジ型ETFで詳しく解説しています。

新興国債券(為替ヘッジなし)ETF(2519)

新興国債券は、先進国債券と比較して相対的に利回りが高いのが特徴です。新興国債券に投資するファンドはコストが高くなりがちですが、当ETFの運用コスト(信託報酬)は0.19%(税抜き、2020年12月末現在)に抑えられています。

新興国債券(為替ヘッジなし)ETF(2519)が連動を目指すJPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスは、新興国の債券市場の動向を表す代表的な指数で、メキシコやトルコ、ロシアなど新興国の政府が発行する米ドル建て国債のみで構成されています。

国内債券や外国債券に比べると、リスクが高い点には注意が必要です。

REIT ETF

東証REIT指数 ETF(1343)

REIT(リート)は、投資家から集めた資金を不動産で運用する投資信託で、利回りの高さが注目されます。REIT ETFは、REITが発行する投資証券に投資するETFです。

東証REIT指数 ETF(1343)が連動を目指す東証REIT指数は、東証に上場するREIT全銘柄を時価総額(株価×発行済株式数)に応じた比率で組み入れた指数です。東京証券取引所が毎日算出・公表しており、J-REIT市場全体の動きを捉えることができます。

東証REIT指数の月間の市場動向等は東証のサイトをご参照ください。

外国REIT(為替ヘッジなし)ETF(2515)

外国REIT(為替ヘッジなし)ETF(2515)が連動を目指すS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み)は、アメリカ、オーストラリア、イギリス、シンガポール、フランスなど日本以外の先進国のREITを時価総額に応じた比率で組み入れた指数です。運用対象が外貨建て資産であるため、為替変動の影響を受ける点には留意が必要です。

S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み)の詳細情報はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスのサイトをご参照ください。

REIT ETFについては、高い利回りが期待できるREIT ETFで、詳しく解説しています。

コア・サテライト戦略

資産運用の考え方のひとつに、「コア・サテライト戦略」があります。

「コア・サテライト戦略」とは、運用資産の配分を大きく2つに分けて、コア(核)で中長期的に安定的な資産の拡大を目指す一方で、サテライト(衛星)ではリスクを見極めながら相対的に高いリターンを求めて積極的な資産の拡大を目指す投資戦略です。

例えば、国内債券や先進国債券(為替ヘッジあり)をコアとして、サテライトはご自身で個別銘柄を選ぶのもよいでしょう。また、様々な資産のETFを組み合わせてみたり、短期売買でレバレッジ型・インバース型ETFにチャレンジしてみたりするのもよいでしょう。ETFの種類と活用法については、ETFの種類と種類別活用法で解説しています。

指数の著作権等

○東証株価指数(TOPIX)
東証株価指数(TOPIX)は、株式会社東京証券取引所(㈱東京証券取引所)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

○MSCI-KOKUSAI指数、MSCIエマージング・マーケット・インデックス
MSCI-KOKUSAI指数、MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

○NOMURA-BPI 総合
NOMURA-BPI総合の知的財産権とその他一切の権利は野村證券株式会社に帰属しています。また、同社は当該指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。

○FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)
FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

○JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド
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〇東証REIT指数
東証REIT指数の指数値及び東証REIT指数の商標は、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます。)の知的財産であり、東証REIT指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数に関するすべての権利及び東証REIT指数の商標に関するすべての権利は東証が有します。東証は本ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

〇S&P先進国REIT指数
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(2021年2月更新)

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