よくあるご質問

ETF（上場投資信託）は、取引所で売買できる「上場された投資信託」で、多くのETFは指数に連動するよう運用されます。

ETFはExchange Traded Fundの略で、日本語では上場投資信託と呼びます。ETFの多くは、日経平均株価（日経225）やTOPIX（東証株価指数）、S&P500などの指数に連動することを目標に運用されます。投資信託の一種ですが、取引所に上場しているため、証券会社の取引口座があれば株式と同じようにリアルタイムで売買できます。一般的な投資信託と比べて取引のタイミングを自分で決めやすい他、売買コストや流動性、分配方針などの点で特徴があります。ETFのしくみやメリット・デメリットの詳細は関連ページをご参照ください。

関連ページ：ETFとは？ETF（上場投資信託）のしくみやメリット・デメリット、投資信託との違いを解説

「取引所に上場している」という点が、ETFと一般的な投資信託との大きな違いです。

ETFは取引所に上場しているため、株式と同じように市場価格でリアルタイムに売買でき、指値注文・成行注文も可能です。一方、一般的な（非上場の）投資信託は1日に1回算出される基準価額での売買が原則です。その他の違いとして取引手数料や信用取引の可否などが挙げられます。詳しい比較は関連ページをご参照ください。

関連ページ：ETFは株式・投資信託とどう違う？

関連ページ：ETFとは？ETF（上場投資信託）のしくみやメリット・デメリット、投資信託との違いを解説

株式・債券・REIT・コモディティなど国内外の様々な資産に投資する商品があります。それぞれ、値上がりを狙えるもの、分配金が期待できるもの、短期売買に向くもの等、特徴が異なります。

ETFには、国内株式指数に連動する商品以外にも、外国株式や債券、REIT、商品（コモディティ）等様々な種類があります。また国内株式であっても、高配当、ESG、業種別など特定のテーマにまとめて投資できるものもあります。それぞれ、値上がり益（キャピタルゲイン）を狙えるもの、分配金（インカムゲイン）が期待できるもの、レバレッジ／インバース型のように短期売買向きのものや、特定の指数に連動しないアクティブ運用型のETFもあります。
詳細については関連ページをご参照ください。

関連ページ：ETFの種類と種類別活用法

関連ページ：銘柄選びのチェックポイント

ETFを選ぶときは、値上がり益を狙うのか、安定的な分配金を期待するのか、短期売買でリターンを狙うのか、ご自身の投資目的を明確にすることが大切です。

ETFには、値上がり益を狙うものから、安定的な分配金が期待できるもの、短期売買でリターンを狙えるものまで、様々なETFがあります。まずはご自身の投資目的を明確にすることが重要でしょう。その上で、例えば、値上がり益を狙うのであれば、先進国なのか新興国なのか、テーマであればテック系なのか、金などのコモディティなのか、エリアやテーマを選ぶとよいでしょう。

参考となるチャート診断は関連ページをご参照ください。

関連ページ：自分にあったETFを見つけよう

関連ページ：売買ランキングの常連！レバレッジ（ブル）型ETF・インバース（ベア）型ETF

保有中にかかるコストや純資産残高の他、出来高や乖離率、チャートなどもチェックするとよいでしょう。

保有中にかかるコスト（信託報酬率や経費率）や、純資産残高、決算時期（分配タイミング）等はチェックするとよいでしょう。
その他にETFの場合、買いたい時に買って、売りたい時に売るためには、出来高や売買代金が多い等の流動性が重要となります。また、指数と連動を目指すETFでは一般的に、対象指数との乖離率が小さいほど運用が上手いと言えます。
また相場動向から株価を予想する場合は、チャート(価格推移等を時系列に表示したグラフ)を用いて株価の値動きを見ます。
詳細については関連ページをご参照ください。

関連ページ：銘柄選びのチェックポイント

関連ページ：売買ランキングの常連！レバレッジ（ブル）型ETF・インバース（ベア）型ETF

各ETFの商品ページにある月次レポートや組入全銘柄情報で確認できます。

NEXT FUNDSシリーズの各ETFの組入全銘柄情報は下記ページからもご確認いただけます。

関連ページ：組入全銘柄情報

ETFは、「購入時（売買手数料）」「保有時（信託報酬他）」「売却時（売買手数料）」にそれぞれ費用がかかります。また、売買益や分配金は、原則として課税されます。

ETF投資で実際に負担する主なコストは次のとおりです。

購入時・売却時の売買手数料：株式と同様に証券会社に取引手数料として支払う費用で、証券会社によって異なります。証券会社によってはETFの売買手数料が無料の場合もあります。

信託報酬：信託財産の運用・管理に要する費用で、年率表示されます。ETFを保有している間、信託財産の中から一定の料率が毎日差し引かれています。

その他の費用：決算ごとの監査費用、指数の商標使用料や上場費用、保有する株式などを売買する際に発生する費用等があり、信託報酬と同様に信託財産から差し引かれます。

※信託報酬とその他費用を合わせた費用を、それらの費用が発生した期間の平均純資産残高で除したものが、総経費率（TER）です。

税金：国内に上場しているETFでは原則として株式同様、売買益（譲渡益）と分配金は課税されます。

詳細は下記の関連ページをご覧ください。

関連ページ： ETFの費用・税金とNISA

関連ページ：ETFのコストを深堀り！TER（総経費率）とは？

ETFは、株式同様に全国の証券会社で購入いただけます。

東京証券取引所に上場しているETFは、証券会社に口座をお持ちの方であればネット証券を含む全国の証券会社で購入することができます。証券会社によっては特定のETFの売買手数料を無料にしている場合もあります。ETFを買える金融機関は証券会社のみで、銀行や郵便局などでは取り扱っていません。

ETFの売買方法の詳細は、関連ページをご参照ください。

関連ページ：どこで、いつ、いくらから？ETFの売買方法を解説

ETFの最低取引金額は「売買単位 × 取引所価格」です。

ETFは銘柄ごとに売買単位（1口、10口、100口など）が設定されており、取引所価格を掛け合わせたものが最低取引金額になります。取引所価格はリアルタイムで変化しているため、最低取引金額も変動します。実際の購入には、これに証券会社の手数料が加わります。

売買単位と取引所価格は、銘柄によって異なりますので各銘柄の商品ページでご確認ください。

ETFの売買方法や売買単位の詳細は、関連ページをご参照ください。

関連ページ：どこで、いつ、いくらから？ETFの売買方法を解説

関連ページ：ETFの売買単位は何口がいい？呼値と執行コストとは

ETFの売買手数料は株式の売買手数料と同じです。

ETFを売買する際の手数料は証券会社によって異なり、証券会社によっては特定のETFの売買手数料を無料にしている場合もあります。お取引のある証券会社でご確認ください。

ETFの売買方法の詳細は関連ページをご参照ください。

関連ページ：どこで、いつ、いくらから？ETFの売買方法を解説

ETFは「上場している投資信託」というユニークな金融商品のため、一般的な投資信託と同様に1日1回算出される「基準価額」、取引所での売買取引で使われる「取引所価格」、保有する資産の現在値に基づいて算出される「インディカティブNAV」の3つの価格があります。市場での取引では「取引所価格」を確認いただければ問題ありませんが、3つの価格を理解すると、よりETFへの理解が高まります。

ETFの基準価額は、純資産総額を発行済受益権口数で除したものに、ETFごとに決められた表示単位口数を掛けたもので、1日1回算出されます。

ETFの取引所価格は、取引所でリアルタイムに形成される価格で、表示単位は1口あたりです。ETFの最低買付価額は取引所価格に売買単位を掛けた金額となります。

基準価額はETFの純資産価値を表しますが、前日の終値で算出され、当日の株価変動は反映されていません。そこで、投資家が取引時間中のETFの純資産価値を把握できるよう、保有資産の時価変動に基づいて算出されるのがインディカティブNAVで、取引時間中15秒毎に公表されています。ETF が保有する銘柄毎株式数や先物建玉数等を一覧化したファイルを「PCF(Portfolio Composition File)」と呼びます。インディカティブNAVとPCFは日本取引所グループのホームページで確認できます。なお、インディカティブNAVはiNAV（アイナブ）と呼ぶこともあります。

ETFの3つの価格の詳細については関連ページをご参照ください。

外部リンク：日本取引所グループのホームページ

関連ページ：ETFの3つの価格とは？

関連ページ：インディカティブNAV・PCFの開示銘柄

約定日は売買の注文が成立した日、受渡日は原則として約定日の3営業日目です。

ETFは株式と同様に、約定日（売買注文が成立した日）の3営業日目に受渡日（売買の決済日）となります。

（例）
約定日：月曜日　→　受渡日：水曜日
約定日：金曜日　→　受渡日：火曜日　※土・日・祝は受け渡しを行いません。

国内上場のETFに投資した際の税金は、売買益に対する課税と分配金に対する課税があります。

国内に上場しているETFには原則として上場株式と同様の税制が適用されます。売買益は譲渡所得として課税され、分配金は配当所得として課税されます。

詳細は関連ページをご参照ください。

関連ページ：ETFの費用・税金とNISA

外国資産に投資を行なうETFにおいて外国で徴収された税金がある場合に、国内での課税との二重課税を避けるための調整が行われます。

外国資産に投資する際、外国資産からの配当や利子等に対して、投資先の国ごとに所得税に相当する税（以下、「外国所得税」）がかかる場合があります。その場合、国内での所得税等の課税にあたって二重課税とならないように外国所得税額を考慮して調整が行われることを外国税額控除といいます。国内に上場するETFの分配金に対しては現在、自動的に外国税額控除が行われています。

詳細や、二重課税調整の対象となるNEXT FUNDSの銘柄については関連ページをご参照ください。

関連ページ：ETFの分配金に関する二重課税調整とは？

ETFは決算期間中に発生した利子や配当などの収益を分配原資とし、信託報酬などの費用を控除した全額を分配します。分配金を受け取るには決算日に受益者である必要があります。

ETFは税法により、決算期間中に発生した利子や配当などの収益（インカムゲイン）から信託報酬や運用費用を差し引いた全額を分配することになっています。組入れた資産の値上がり益（キャピタルゲイン）は分配原資にはなりません。

ETFの分配金が支払われる頻度は、年1回、年2回、年4回など銘柄によって異なります。分配金を受け取るには、ETFの決算日（権利確定日）に受益者になっている必要があり、そのためには決算日の2営業日前（決算日が休日の場合は3営業日前）の権利付最終日までに保有していなくてはなりません。分配金の支払いは、ETFの決算日である分配金支払基準日から約40日後となっています。

ETFの分配金に関する詳細は関連ページをご参照ください。

関連ページ：ETFの分配金のしくみと利回り

ETFの分配金は原則として決算日に確定し、決算日が休日の場合は翌営業日に確定します。

なお、ETFの分配金を受け取るには、決算日（権利確定日）にETFの受益者になっている必要があります。そのためには、権利付最終日（通常は決算日の2営業日前）までに、ETFを保有していなくてはなりません。

ETFの分配金のしくみの詳細については、関連ページをご参照ください。

関連ページ：ETFの分配金のしくみと利回り

分配金利回りとは、ETFに投資した資金に対し、過去1年間にどのくらいの分配金があったのかを示したものです。

分配金利回り＝過去1年間の分配金の合計÷基準価額×100

利回りの高さで注目されることが多いETFには、高配当株ETF、REIT（リート）ETF、債券ETFなどがあります。

NEXT FUNDSシリーズの分配金利回りは、「ランキング」ページにてランキング形式でご確認いただけます。また、ETFの分配金のしくみと利回りの詳細については関連ページをご参照ください。

関連ページ：ETFランキング

関連ページ：ETFの分配金のしくみと利回り

証券取引所の上場廃止基準に抵触した場合や運用会社が申請した場合、上場廃止になることがあります。

ETFは、株式のように証券取引所に上場しているため、株式と同様に上場廃止となることがあります。

上場廃止になるのは、証券取引所が定めている上場廃止基準に抵触した場合や、運用上の理由（例えば純資産総額の減少により対象指数に連動した運用を行うことが困難になる等）により運用会社が申請する場合です。

上場廃止の詳細については関連ページをご参照ください。

関連ページ：ETFのリスクとは？

関連ページ：ETFの上場廃止（繰上償還）とは？

2%の「物価安定の目標」が持続的・安定的に達成される見通しが立ったため、日銀は新規買い入れを終了しました。

日本銀行は2010年12月から金融緩和策の一環としてETFの買い入れを行ってきましたが、2024年3月19日に、前年比上昇率2％の「物価安定の目標」が、持続的・安定的に実現していくことが見通せる状況に至ったと判断し、ETFの新規買い入れ終了を公表しました。

日銀のETF買い入れの経緯や終了に関する詳細は関連ページをご参照ください。

関連ページ：日銀のETF買い入れ経緯と終了について

ほとんどのETFがNISAの成長投資枠の対象です。

NISAのつみたて投資枠は長期積立・分散投資に適した一定の基準を満たす商品に限定されるのに対し、成長投資枠では多くのETFが対象となります。

通常ETF投資で得た利益には税金がかかりますが、NISAを利用すれば値上がり益（譲渡益）や分配金が非課税になります。成長投資枠では好きなタイミングでスポット買いができるので、値上がり益を狙って株価が下がったタイミングで投資したり、分配金を狙って高配当が期待できる銘柄に一括投資したりすることもできます。

NISAの詳細とNEXT FUNDSシリーズの対象商品については関連ページをご参照ください。

関連ページ：NISAとETF

関連ページ：＜成長投資枠＞NISAに、新定番のETF