よくあるご質問

ETFはExchange Traded Fund の略で、日本語では上場投資信託といいます。ETFは日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）、NYダウ等の指数に連動するように運用されている投資信託の一種ですが、証券会社に口座を開けば、株式同様、リアルタイムに売買できます。
詳細は、ETFとは？ETFのしくみやメリット・デメリット、投資信託との違いを解説をご参照ください。

ETFと一般的な投資信託の大きな違いは、上場か非上場かという点です。上場しているETFは、株式同様、市場の価格を見ながらリアルタイムで売買することができます。
詳細は、ETFは株式・投資信託とどう違う？をご参照ください。

ETFには、国内株式指数に連動する商品以外にも、外国株式や債券、REIT、コモディティ等様々な種類があります。また国内株式であっても、市場別、高配当、業種別等、 特定の対象やテーマに投資することもできます。
詳細は、ETFの種類と種類別活用法をご参照ください。

ETFを選ぶ際には、流動性や乖離率、チャート(価格推移を時系列に表示したグラフ)に着目するとよいでしょう。またレバレッジ・インバース銘柄は、一般的に中長期の投資には向かず、比較的短期間の投資に向く金融商品ですので、その特性をよく理解いただいた上でご投資ください。
詳細は、以下をご参照ください。
銘柄選びのチェックポイント
売買ランキングの常連！レバレッジ（ブル）型ETF・インバース（ベア）型ETF

各銘柄の商品ページに掲載されている月次レポートや組入全銘柄情報でご確認いただけます。

株式同様にお取引のある証券会社を通じてご購入いただけます。
詳細は、どこで、いつ、いくらから？ETFの売買方法を解説をご参照ください。

ETFの最低買付金額は、＜売買単位×取引所価格＞です。取引所価格は変動しているので、最低買付金額は日々異なります。実際の売買では、これに証券会社の手数料が加わります。
売買単位と取引所価格は、銘柄によって異なりますので各銘柄の商品ページでご確認ください。
購入についての詳細は、どこで、いつ、いくらから？ETFの売買方法を解説をご参照ください。

ETFの購入時・売却時の手数料は株式の売買手数料と同じです。証券会社によっては特定のETFの売買手数料を無料にしている場合もあります。手数料は証券会社ごとに異なりますので、お取引のある証券会社でご確認ください。

ETFの取引所価格は、取引所で売買される価格で、表示単位は1口あたりです。＜取引所価格×売買単位＝最低買付価額＞となります。
詳細は、ETFの3つの価格とは？をご参照ください。

ETFの基準価額は純資産総額を発行済受益権口数で除したものに、ETFごとに決められた表示単位口数を掛けたものです。基準価額は、大口投資家がまとまった単位で設定・交換（解約）するときの基準となる他、市場で証券会社などがマーケットメイクを行なう際の参考となります。
詳細は、ETFの3つの価格とは？をご参照ください。

インディカティブNAV（NAV＝Net Asset Value）は、ETFの基準価額のリアルタイム推定理論値を表しています。基準価額は前日の終値で算出されたもので当日の株価変動が反映されないため、投資家が取引中のETFの純資産価値を把握できるよう、取引時間中の投資対象の有価証券等の時価変動に基づいて、15秒毎に公表されています。インディカティブNAVは日本取引所グループのホームページで確認できます。なお、インディカティブNAVはiNAV（アイナブ）と呼ぶこともあります。
詳細は、ETFの3つの価格とは？をご参照ください。
iNAV・PCFの開示銘柄はこちら

PCFは、「Portfolio Composition File」の略で、ETFが保有する全銘柄、銘柄毎の株式数や先物建玉数等を一覧化しインディカティブNAVの計算に使われるファイルです。PCFは日本取引所グループのホームページで確認できます。
iNAV・PCFの開示銘柄はこちら

ETFは、購入時、保有時、配当・分配時、売却時にそれぞれ費用がかかります。
詳細は、ETFの費用・税金とNISAをご参照ください。

国内に上場しているETFに投資した際の税金は、原則として上場株式同様、売買益に対する課税と分配金に対する課税があります。
詳細は、ETFの費用・税金とNISAをご参照ください。

外国資産に投資する際、外国資産からの配当や利子等に対して、投資先の国ごとに所得税に相当する税（以下「外国所得税」）がかかる場合があります。その場合、国内での所得税等の課税にあたって、二重課税とならないように外国所得税額を考慮して調整が行われることを外国税額控除といいます。
詳細は、ETFの分配金に関する二重課税調整とは？をご参照ください。

株式同様、約定日は、株式の買い注文や売り注文が成立した日、受渡日は、売買の決済をする日となり、3営業日目となります。
（例）
約定日：月曜日　→　受渡日：水曜日
約定日：金曜日　→　受渡日：火曜日　※土・日・祝は受け渡しを行いません。

ETFは税法により、決算期間中に発生した利子や配当などの収益から信託報酬やその他費用を控除した全額を分配するよう定められています。
ETFの分配金を受け取るためには、ETFの決算日（権利確定日）にETFの受益者になっている必要があります。そのためには、決算日の2営業日前（決算日が休日の場合、3営業日前）の権利付最終日までに、ETFを保有していなくてはなりません。分配金の支払いは、ETFの決算日である分配金支払基準日から約40日後となっています。

詳細は、ETFの分配金のしくみと利回りをご参照ください。

ETFの分配金は、原則決算日に確定します。決算日が休日の場合、分配金は翌営業日に確定します。
詳細は、ETFの分配金のしくみと利回りをご参照ください。

ETFは運用上の理由で運用会社が申請した場合や、上場している証券取引所の上場廃止基準に抵触すると上場廃止になることがあります。
詳細は、ETFのリスクとは？をご参照ください。

日本銀行は、金融緩和の一環として2010年12月よりETFの買い入れを行っていましたが、前年比上昇率2％の「物価安定の目標」が、持続的・安定的に実現していくことが見通せる状況に至ったと判断し、2024年3月19日にETFの新規買い入れ終了を公表しました。
詳細は、日銀のETF買い入れ経緯と終了についてをご参照ください。

ほとんどのETFがNISAの成長投資枠の対象となっています。一方、つみたて投資枠の対象は一部のETFに限定されています。

NISAの詳細とNEXT FUNDS（野村アセットマネジメントが運用するETFシリーズ）の対象商品は新NISAとETFをご参照ください。