株式は外部環境の影響で、業種毎に異なる動きをすることがあります。

業種別ETF（TOPIX-17シリーズETF）は、TOPIX（東証株価指数）の構成銘柄を17業種に分けた株価指数です。指数の基準日は2002年12月30日で、この日の各業種の時価総額を100ポイントとして、現在の時価総額がどの程度であるかを示しています。

業種別ETFを利用することで、各業種の値動きを捉えた運用が可能となります。

業種の種類とリターン

東証では、TOPIXの構成銘柄を33業種に分類して、業種別株価指数を算出・公表しています。TOPIX-17はそれらの33業種を次のように17業種に集約したものです。

業種毎の年間騰落率（年率リターン）のランキングを見ると、業種毎に値動きの特性があるのがお分かりいただけます。

※各指数は配当込みリターン、円ベース
（出所）ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成

各業種の特徴と上位組入銘柄

国内外の景気変動を受けて大きく変動するセクターを景気敏感セクターといいます。素材・化学（1620）、自動車・輸送機（1622）、機械（1624）、電機・精密（1625）等がこれにあたります。景気や企業業績の好調さを背景に株価が上昇する局面で、これらのセクターはTOPIXをアウトパフォームする確率が高まります。

一方、不況の時や日経平均株価が下がり続ける状況でも、値下がり率が低く「底堅い動き」をするセクターをディフェンシブセクターと言います。ディフェンシブセクターは、為替や世界の景気変動の影響を受けにくい銘柄群で、業種としては「食品」「医薬品」等の生活必需品や「電力・ガス」「運輸・物流」等のインフラ系等があります。

その他、金利敏感セクターと呼ばれる、銀行（1631）や不動産（1633）等、金利変動の影響を受けやすい業種もあります。

各業種はそれぞれ特徴がありますので、組入上位銘柄と合わせて捉えておくとよいでしょう。

※業種別配分と組入上位銘柄は2021年12月末時点の内容となります。最新の内容は、商品個別頁の月次レポート等でご確認ください。

食品(TPX17)ETF（1617）

生活必需品で景気変動の影響を受けにくいことからディフェンシブセクターと言えます。但し、食品会社は原材料を輸入している企業が多いため、円高時には原材料費が低下、円安時には輸入コストが増加する等の影響を受けることがあります。

エネルギー資源(TPX17)ETF（1618）

エネルギー資源関連企業の株価は市場の需給によって価格変動する傾向があります。特に原油価格の変動による影響が大きく、投資タイミングによっては大きな値上がりが期待できる反面、大きく値下がりする場合もあります。

建設・資材(TPX17)ETF（1619）

円安や資源価格上昇による原材料費上昇に加え、労働集約的な業種であることから人手不足による人件費上昇の影響を受けやすい業種です。消費税導入前の駆け込み需要等も業績に影響します。

素材・化学(TPX17)ETF（1620）

国内外の景気動向の影響を受けやすい景気敏感セクターの一つです。繊維や化学の企業は原材料価格に直結することから原油（ナフサ）市況の影響を受ける傾向にあります。また、素材セクターはシリコンサイクルによる影響が大きく、半導体の需給動向も重要なポイントです。

医薬品(TPX17)ETF（1621）

新薬等による成長性が期待される企業もありますが、基本的には生活必需品で景気変動の影響を受けにくいことからディフェンシブセクターと言えます。また、生命に関わる材・サービスを提供していることから国内外の規制変化の影響を受けることがあります。

自動車・輸送機(TPX17)ETF（1622）

グローバルにビジネス展開している企業が多いことから、グローバル経済の動向や為替市場の影響を受けやすい業種です。特に、自動車市場は米国と中国の市場規模が大きいことから、米中両国での販売状況によって株価が大きく変動することがあります。

鉄鋼・非鉄(TPX17)ETF（1623）

鉄鋼や非鉄はビルや橋梁・電線などの社会インフラや自動車関連等に使われ、基本的にはグローバルの景気に左右されます。特に現在、鉄鋼・非鉄金属の需給は、中国が世界の約半分を占めているため、中国経済の動向が大きく影響します。

機械(TPX17)ETF（1624）

国内外の景気動向に左右されやすい景気敏感セクターです。特に、新興国でのビジネス拡大による利益成長を実現している企業が多いことから、新興国経済の動向による業績・株価への影響が相対的に大きい業種と考えられます。

電機・精密(TPX17)ETF（1625）

ソニーやキヤノンのように一般消費者の目に触れる製品を提供している企業だけでなく設備投資関連（キーエンス、ファナック等）、電子部品（日本電産、村田製作所等）など様々な企業が属する業種です。国内外の景気動向の影響を受けやすい景気敏感セクターになります。

情報通信・サービスその他(TPX17)ETF（1626）

国内ビジネスの比重の大きい企業が多いことから、為替やグローバル景気よりも国内景気の動向の影響を受けやすい傾向にあります。また、通信関連企業のように景気変動の影響を受けづらい企業のウェイトも高いことから業種全体の業績安定度は高いと言えるでしょう。

電力・ガス(TPX17)ETF（1627）

日常生活に不可欠なエネルギーを扱うので基本的に景気変動の影響を受けにくいディフェンシブセクターと言えます。ただ、原材料となる資源価格上昇や円安が起きるとコスト増の形で影響を受けることになります。

運輸・物流(TPX17)ETF（1628）

海運業・空運業はグローバル景気の動向の影響を受けますが、ウェイトの大きい陸運業は景気動向の影響を受けづらい鉄道会社のウェイトが大きいことから業種全体では底堅い値動きが期待できるディフェンシブセクターです。

商社・卸売(TPX17)ETF（1629）

組み入れ上位に三菱商事、三井物産、伊藤忠商事といった総合商社が並んでいます。商社は幅広い分野のモノを取り扱うためグローバル経済の影響を受けやすい景気敏感セクターです。特に、総合商社は資源関連ビジネスの規模が大きいことから、資源価格の影響を受けやすいと考えられます。

小売(TPX17)ETF（1630）

業種内でスーパーマーケット、コンビニエンスストア、専門店、ドラッグストア、百貨店など、様々な業態に分類できますが、総じて個人消費の影響を強く受ける業種です。業績の振れ幅は相対的には大きくはありませんが、天候不順や消費増税の際は大きな影響を受けることがあります。

銀行(TPX17)ETF（1631）

大きく分けてグローバル展開している銀行と地域金融を中心にビジネスを行なっている銀行がありますが、いずれの銀行も預金金利と貸出金利の差（＝利ざや）が大きな収益源泉のため金利動向の影響を強く受ける業種です。

金融（除く銀行）(TPX17)ETF（1632）

保険業や証券業の企業が上位企業に並んでいます。保険業は金利動向、証券業は株式市場の動向の影響を受けやすい傾向があります。また、損害保険会社は台風等の災害時の業績への影響が懸念されやすいことも特徴です。

不動産(TPX17)ETF（1633）

空室率の変化など国内景気の動向の影響を受けやすいのが不動産業です。不動産取引は多額の資金を要することから借入金を活用することが多く、金利変動の影響を受けやすいことも特徴の一つです。

※上記の各セクターの説明で、個別企業名を使用する場合がありますが、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。また、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

（2022年4月更新）