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使い方いろいろ!業種別ETF(TOPIX-17シリーズETF)

この記事は、約5分で読めます

株式は外部環境の影響で、業種毎に異なる動きをすることがあります。

業種別ETF(TOPIX-17シリーズETF)は、TOPIX(東証株価指数)の構成銘柄を17業種に分けた株価指数です。指数の基準日は2002年12月30日で、この日の各業種の時価総額を100ポイントとして、現在の時価総額がどの程度であるかを示しています。

業種別ETFを利用することで、各業種の値動きを捉えた運用が可能となります。

業種の種類とリターン

東証では、TOPIXの構成銘柄を33業種に分類して、業種別株価指数を算出・公表しています。TOPIX-17はそれらの33業種を次のように17業種に集約したものです。

業種毎の年間騰落率(年率リターン)のランキングを見ると、業種毎に値動きの特性があるのがお分かりいただけます。

performance_202204_v3.png※各指数は配当込みリターン、円ベース
(出所)ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成

各業種の特徴と上位組入銘柄

国内外の景気変動を受けて大きく変動するセクターを景気敏感セクターといいます。素材・化学(1620)、自動車・輸送機(1622)、機械(1624)、電機・精密(1625)等がこれにあたります。景気や企業業績の好調さを背景に株価が上昇する局面で、これらのセクターはTOPIXをアウトパフォームする確率が高まります。

一方、不況の時や日経平均株価が下がり続ける状況でも、値下がり率が低く「底堅い動き」をするセクターをディフェンシブセクターと言います。ディフェンシブセクターは、為替や世界の景気変動の影響を受けにくい銘柄群で、業種としては「食品」「医薬品」等の生活必需品や「電力・ガス」「運輸・物流」等のインフラ系等があります。

その他、金利敏感セクターと呼ばれる、銀行(1631)や不動産(1633)等、金利変動の影響を受けやすい業種もあります。

各業種はそれぞれ特徴がありますので、組入上位銘柄と合わせて捉えておくとよいでしょう。

※業種別配分と組入上位銘柄は2021年12月末時点の内容となります。最新の内容は、商品個別頁の月次レポート等でご確認ください。

食品(TPX17)ETF(1617)

生活必需品で景気変動の影響を受けにくいことからディフェンシブセクターと言えます。但し、食品会社は原材料を輸入している企業が多いため、円高時には原材料費が低下、円安時には輸入コストが増加する等の影響を受けることがあります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:93銘柄
業種別配分
業種純資産比
食料品96.6%
水産・農林業2.5%
その他の業種0.0%
その他の資産0.9%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
2914日本たばこ産業食料品13.6%
2502アサヒグループホールディングス食料品11.5%
2802味の素食料品8.4%
2801キッコーマン食料品7.6%
2503キリンホールディングス食料品7.4%
2269明治ホールディングス食料品4.9%
2267ヤクルト本社食料品4.8%
2897日清食品ホールディングス食料品3.6%
2587サントリー食品インターナショナル食料品3.1%
2875東洋水産食料品2.6%
合計67.3%

エネルギー資源(TPX17)ETF(1618)

エネルギー資源関連企業の株価は市場の需給によって価格変動する傾向があります。特に原油価格の変動による影響が大きく、投資タイミングによっては大きな値上がりが期待できる反面、大きく値下がりする場合もあります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:15銘柄
業種別配分
業種純資産比
石油・石炭製品63.0%
鉱業36.3%
その他の業種0.0%
その他の資産0.7%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
5020ENEOSホールディングス石油・石炭製品37.4%
1605INPEX鉱業31.6%
5019出光興産石油・石炭製品18.8%
5021

コスモエネルギー
ホールディングス

石油・石炭製品3.8%
1662石油資源開発鉱業2.3%
1515日鉄鉱業鉱業1.1%
5011ニチレキ石油・石炭製品1.1%
3315日本コークス工業石油・石炭製品0.6%
1518三井松島ホールディングス鉱業0.6%
1663K&Oエナジーグループ鉱業0.5%
合計97.9%

建設・資材(TPX17)ETF(1619)

円安や資源価格上昇による原材料費上昇に加え、労働集約的な業種であることから人手不足による人件費上昇の影響を受けやすい業種です。消費税導入前の駆け込み需要等も業績に影響します。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:175銘柄
業種別配分
業種純資産比
建設業60.9%
ガラス・
土石製品
21.4%
金属製品17.3%
その他の業種0.0%
その他の資産0.4%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
1925大和ハウス工業建設業9.7%
1928積水ハウス建設業8.5%
5201AGCガラス・土石製品5.1%
5938LIXIL金属製品4.8%
1878大東建託建設業4.2%
5332TOTOガラス・土石製品3.8%
3436SUMCO金属製品3.6%
1801大成建設建設業3.2%
1812鹿島建設建設業3.1%
1802大林組建設業2.8%
合計48.8%

素材・化学(TPX17)ETF(1620)

国内外の景気動向の影響を受けやすい景気敏感セクターの一つです。繊維や化学の企業は原材料価格に直結することから原油(ナフサ)市況の影響を受ける傾向にあります。また、素材セクターはシリコンサイクルによる影響が大きく、半導体の需給動向も重要なポイントです。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:199銘柄
業種別配分
業種純資産比
化学90.7%
繊維製品6.2%
パルプ・紙2.8%
その他の業種0.0%
その他の資産0.3%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
4063信越化学工業化学16.5%
4901富士フイルムホールディングス化学7.4%
4452花王化学6.5%
4911資生堂化学5.9%
8113ユニ・チャーム化学4.7%
3407旭化成化学3.5%
4188三菱ケミカルホールディングス化学2.8%
6988日東電工化学2.6%
3402東レ繊維製品2.4%
4612日本ペイントホールディングス化学2.3%
合計54.6%

医薬品(TPX17)ETF(1621)

新薬等による成長性が期待される企業もありますが、基本的には生活必需品で景気変動の影響を受けにくいことからディフェンシブセクターと言えます。また、生命に関わる材・サービスを提供していることから国内外の規制変化の影響を受けることがあります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:37銘柄
業種別配分
業種純資産比
医薬品99.8%
その他の業種0.0%
その他の資産0.2%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
4502武田薬品工業医薬品18.9%
4568第一三共医薬品17.6%
4503アステラス製薬医薬品12.4%
4519中外製薬医薬品8.9%
4507塩野義製薬医薬品7.8%
4578大塚ホールディングス医薬品6.6%
4523エーザイ医薬品6.0%
4528小野薬品工業医薬品5.0%
4151協和キリン医薬品2.8%
4536参天製薬医薬品2.0%
合計88.1%

自動車・輸送機(TPX17)ETF(1622)

グローバルにビジネス展開している企業が多いことから、グローバル経済の動向や為替市場の影響を受けやすい業種です。特に、自動車市場は米国と中国の市場規模が大きいことから、米中両国での販売状況によって株価が大きく変動することがあります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:68銘柄
業種別配分
業種純資産比
輸送用機器92.1%
ゴム製品7.7%
その他の業種0.0%
その他の資産0.2%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
7203トヨタ自動車輸送用機器44.4%
7267本田技研工業輸送用機器10.6%
6902デンソー輸送用機器8.7%
5108ブリヂストンゴム製品5.9%
7309シマノ輸送用機器5.1%
7269スズキ輸送用機器4.2%
6201豊田自動織機輸送用機器3.1%
7201日産自動車輸送用機器2.7%
7270SUBARU輸送用機器2.5%
7202いすゞ自動車輸送用機器1.9%
合計89.2%

鉄鋼・非鉄(TPX17)ETF(1623)

鉄鋼や非鉄はビルや橋梁・電線などの社会インフラや自動車関連等に使われ、基本的にはグローバルの景気に左右されます。特に現在、鉄鋼・非鉄金属の需給は、中国が世界の約半分を占めているため、中国経済の動向が大きく影響します。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:55銘柄
業種別配分
業種純資産比
鉄鋼51.7%
非鉄金属48.1%
その他の業種0.0%
その他の資産0.2%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
5401日本製鉄鉄鋼21.1%
5802住友電気工業非鉄金属14.1%
5713住友金属鉱山非鉄金属14.0%
5411ジェイ エフ イー
ホールディングス
鉄鋼9.9%
5486日立金属鉄鋼5.7%
5714DOWAホールディングス非鉄金属3.3%
5711三菱マテリアル非鉄金属3.3%
5406神戸製鋼所鉄鋼2.7%
5463丸一鋼管鉄鋼2.2%
5706三井金属鉱業非鉄金属2.1%
合計78.4%

機械(TPX17)ETF(1624)

国内外の景気動向に左右されやすい景気敏感セクターです。特に、新興国でのビジネス拡大による利益成長を実現している企業が多いことから、新興国経済の動向による業績・株価への影響が相対的に大きい業種と考えられます。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:144銘柄
業種別配分
業種純資産比
機械99.7%
その他の業種0.0%
その他の資産0.3%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
6367ダイキン工業機械21.9%
6273SMC機械14.7%
6326クボタ機械8.3%
6301小松製作所機械8.1%
6586マキタ機械3.9%
6383ダイフク機械3.5%
6146ディスコ機械3.3%
7011三菱重工業機械2.8%
6370栗田工業機械2.0%
6361荏原製作所機械1.8%
合計70.2%

電機・精密(TPX17)ETF(1625)

ソニーやキヤノンのように一般消費者の目に触れる製品を提供している企業だけでなく設備投資関連(キーエンス、ファナック等)、電子部品(日本電産、村田製作所等)など様々な企業が属する業種です。国内外の景気動向の影響を受けやすい景気敏感セクターになります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:184銘柄
業種別配分
業種純資産比
電気機器87.2%
精密機器12.5%
その他の業種0.0%
その他の資産0.3%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
6758ソニーグループ電気機器14.4%
6861キーエンス電気機器10.4%
8035東京エレクトロン電気機器6.8%
6594日本電産電気機器5.5%
7741HOYA精密機器5.2%
6501日立製作所電気機器4.8%
6981村田製作所電気機器4.3%
6954ファナック電気機器3.4%
6702富士通電気機器2.8%
6920レーザーテック電気機器2.5%
合計60.2%

情報通信・サービスその他(TPX17)ETF(1626)

国内ビジネスの比重の大きい企業が多いことから、為替やグローバル景気よりも国内景気の動向の影響を受けやすい傾向にあります。また、通信関連企業のように景気変動の影響を受けづらい企業のウェイトも高いことから業種全体の業績安定度は高いと言えるでしょう。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:480銘柄
業種別配分
業種純資産比
情報・通信業48.2%
サービス業38.1%
その他製品13.5%
その他の業種0.0%
その他の資産0.2%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
6098リクルートホールディングスサービス業11.4%
9432日本電信電話情報・通信業7.2%
9984ソフトバンクグループ情報・通信業7.1%
7974任天堂その他製品6.7%
9433KDDI情報・通信業5.3%
4661オリエンタルランドサービス業4.9%
9434ソフトバンク情報・通信業4.8%
6178日本郵政サービス業2.5%
2413エムスリーサービス業2.2%
4689Zホールディングス情報・通信業2.1%
合計54.3%

電力・ガス(TPX17)ETF(1627)

日常生活に不可欠なエネルギーを扱うので基本的に景気変動の影響を受けにくいディフェンシブセクターと言えます。ただ、原材料となる資源価格上昇や円安が起きるとコスト増の形で影響を受けることになります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:22銘柄
業種別配分
業種純資産比
電気・ガス業99.9%
その他の業種0.0%
その他の資産0.1%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
9503関西電力電気・ガス業14.1%
9531東京瓦斯電気・ガス業13.7%
9502中部電力電気・ガス業12.9%
9532大阪瓦斯電気・ガス業12.0%
9501東京電力ホールディングス電気・ガス業7.7%
9506東北電力電気・ガス業6.6%
9508九州電力電気・ガス業6.1%
9504中国電力電気・ガス業5.0%
9533東邦瓦斯電気・ガス業4.7%
9513電源開発電気・ガス業4.5%
合計87.4%

運輸・物流(TPX17)ETF(1628)

海運業・空運業はグローバル景気の動向の影響を受けますが、ウェイトの大きい陸運業は景気動向の影響を受けづらい鉄道会社のウェイトが大きいことから業種全体では底堅い値動きが期待できるディフェンシブセクターです。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:79銘柄
業種別配分
業種純資産比
陸運業73.0%
海運業12.9%
空運業9.7%
倉庫・運輸関連業4.3%
その他の業種0.0%
その他の資産0.1%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
9022東海旅客鉄道陸運業11.7%
9020東日本旅客鉄道陸運業11.4%
9101日本郵船海運業6.4%
9021西日本旅客鉄道陸運業5.3%
9202ANAホールディングス空運業5.3%
9143SGホールディングス陸運業4.4%
9201日本航空空運業4.4%
9104商船三井海運業4.1%
9042阪急阪神ホールディングス陸運業3.5%
9005東急陸運業3.5%
合計60.0%

商社・卸売(TPX17)ETF(1629)

組み入れ上位に三菱商事、三井物産、伊藤忠商事といった総合商社が並んでいます。商社は幅広い分野のモノを取り扱うためグローバル経済の影響を受けやすい景気敏感セクターです。特に、総合商社は資源関連ビジネスの規模が大きいことから、資源価格の影響を受けやすいと考えられます。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:173銘柄
業種別配分
業種純資産比
卸売業99.8%
その他の業種0.0%
その他の資産0.2%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
8058三菱商事卸売業18.7%
8001伊藤忠商事卸売業16.8%
8031三井物産卸売業14.5%
8002丸紅卸売業7.5%
8053住友商事卸売業7.3%
9962ミスミグループ本社卸売業4.0%
8015豊田通商卸売業3.7%
3038神戸物産卸売業2.3%
7459メディパルホールディングス卸売業1.6%
2768双日卸売業1.3%
合計77.7%

小売(TPX17)ETF(1630)

業種内でスーパーマーケット、コンビニエンスストア、専門店、ドラッグストア、百貨店など、様々な業態に分類できますが、総じて個人消費の影響を強く受ける業種です。業績の振れ幅は相対的には大きくはありませんが、天候不順や消費増税の際は大きな影響を受けることがあります。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:196銘柄
業種別配分
業種純資産比
小売業99.7%
その他の業種0.0%
その他の資産0.3%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
3382セブン&アイ・ホールディングス小売業17.4%
8267イオン小売業9.1%
9983ファーストリテイリング小売業8.1%
9843ニトリホールディングス小売業6.1%
7532パン・パシフィック・
インターナショナルホールディングス
小売業2.8%
3064MonotaRO小売業2.3%
3088マツキヨココカラ&カンパニー小売業2.3%
3563FOOD & LIFE
COMPANIE
小売業2.2%
3092ZOZO小売業2.2%
3391ツルハホールディングス小売業2.0%
合計54.6%

銀行(TPX17)ETF(1631)

大きく分けてグローバル展開している銀行と地域金融を中心にビジネスを行なっている銀行がありますが、いずれの銀行も預金金利と貸出金利の差(=利ざや)が大きな収益源泉のため金利動向の影響を強く受ける業種です。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:81銘柄
業種別配分
業種純資産比
銀行業99.9%
その他の業種0.0%
その他の資産0.1%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
8306三菱UFJフィナンシャル・グループ銀行業29.9%
8316三井住友フィナンシャルグループ銀行業20.8%
8411みずほフィナンシャルグループ銀行業14.3%
8309三井住友トラスト・ホールディングス銀行業5.5%
8308りそなホールディングス銀行業3.9%
7182ゆうちょ銀行銀行業1.9%
7186コンコルディア・
フィナンシャルグループ
銀行業1.8%
8331千葉銀行銀行業1.7%
8355静岡銀行銀行業1.5%
8369京都銀行銀行業1.5%
合計82.8%

金融(除く銀行)(TPX17)ETF(1632)

保険業や証券業の企業が上位企業に並んでいます。保険業は金利動向、証券業は株式市場の動向の影響を受けやすい傾向があります。また、損害保険会社は台風等の災害時の業績への影響が懸念されやすいことも特徴です。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:57銘柄
業種別配分
業種純資産比
保険業51.2%
その他
金融業
29.5%

証券、
商品先物
取引業

19.1%
その他の業種0.0%
その他の資産0.2%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産
8766東京海上ホールディングス保険業19.8%
8591オリックスその他
金融業
13.4%
8750第一生命ホールディングス保険業10.8%
8630SOMPOホールディングス保険業7.5%
8725MS&ADインシュアランス
グループホールディングス
保険業7.5%
8604野村ホールディングス証券、
商品先物
取引業
7.2%
8697日本取引所グループその他
金融業
6.0%
8601大和証券グループ本社

証券、
商品先物
取引業

4.6%
8473SBIホールディングス証券、
商品先物
取引業
3.7%
8795T&Dホールディングス保険業3.6%
合計83.9%

不動産(TPX17)ETF(1633)

空室率の変化など国内景気の動向の影響を受けやすいのが不動産業です。不動産取引は多額の資金を要することから借入金を活用することが多く、金利変動の影響を受けやすいことも特徴の一つです。

<組入上位10銘柄>
組入銘柄数:74銘柄
業種別配分
業種純資産比
不動産業99.7%
その他の業種0.0%
その他の資産0.3%
合計100.0%

●業種は東証33業種分類による。

銘柄
コード
銘柄業種純資産比
8802三菱地所不動産業20.6%
8801三井不動産不動産業20.5%
8830住友不動産不動産業14.0%
3003ヒューリック不動産業5.1%
3291飯田グループホールディングス不動産業4.4%
3288オープンハウス不動産業3.8%
3289東急不動産ホールディングス不動産業3.7%
9706日本空港ビルデング不動産業3.6%
8804東京建物不動産業3.3%
3231野村不動産ホールディングス不動産業2.7%
合計81.7%

※上記の各セクターの説明で、個別企業名を使用する場合がありますが、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。また、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

(2022年4月更新)

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