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NF・米国バランス保守型ヘッジ有ETF上場

わかりやすく動画で解説

上記画像をクリックすると、Youtubeサイトへ移動します。
(出所)STOCKVOICE

2022年9月16日、NEXT FUNDSより新たに「S&P 米国株式・債券バランス保守型指数(TTM、円建て、円ヘッジ)」を連動対象とするETFが上場しました。

商品概要

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※2022年9月14日時点

国内初のマルチアセット型ETF

NF・米国バランス保守型ヘッジ有ETFは、米国株式に25%、米国国債に75%の比率で投資を行います。このような複数資産に投資するETFは国内初となります。

NF・米国バランス保守型ヘッジ有ETFなら、債券投資による安定的なパフォーマンスを享受しつつ、成長力の高い米国株式のパフォーマンスの恩恵も期待できます。

米国は世界をリードする経済大国

米国の経済規模は世界の約25%を占めています。また、今後も人口が伸び続けていくと予測されています。人口の増加は新たな消費と労働を生み出すため、経済を支える重要な要素になります。米国企業は引き続き高い経済成長を維持し、世界経済をリードしていくと考えられます。

2021年の各国の名目GDPの割合

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(出所)外務省ホームページ(https://www.mofa.go.jp/mofaj/files/100272945.pdf
*「主要経済指標 2022年7月」(外務省)(https://www.mofa.go.jp/mofaj/files/100272945.pdf)を基に野村アセットマネジメント作成


米国の人口推移予測(2020年以降は中位予測値)

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期間:1990年~2100年、2020年以降は中位予測値

(出所)国際連合 World Population Prospects 2022を基に野村アセットマネジメント作成

対象指標のご紹介

S&P 米国株式・債券バランス保守型指数の特徴

当指数は、⽶国株式(S&P 500 指数(TTM、円建て、円ヘッジ)*)に25%、⽶国国債(iBoxx ⽶国債7-10 年指数(TTM、円建て、円ヘッジ)*)に75%を配分し、定期的にリバランスを⾏なうマルチアセット指数で、利⼦・配当等を含むトータルリターンで計算されます。

*為替変動の影響を低減するために対円で為替ヘッジを⾏なった指数です。


対象指標の資産別配分

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2022年5月末時点

(出所)S&P社のデータを基に野村アセットマネジメント作成

指数のパフォーマンス

以下の図では過去5年間の当指数のパフォーマンスを実線で、その構成指数であるS&P 500 指数(TTM、円建て、円ヘッジ)とiBoxx ⽶国債7-10 年指数(TTM、円建て、円ヘッジ)を点線で示しています。

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期間:2017年6月初~2022年6月初、月次
*各指数ともにトータルリターン指数を使用。

(出所)S&P社のデータを基に野村アセットマネジメント作成

投資家の皆様へ

今回のETF上場により、NEXT FUNDSでは新たにマルチアセットETFへの投資が可能となりました。米国の株式と債券の両方に同時にご投資いただく手段として、ご活用いただければ幸いです。


<指数の著作権等について>
■S&P ⽶国株式・債券バランス保守型指数(TTM、円建て、円ヘッジ)、S&P 500 指数(TTM、円建て、円ヘッジ)S&P ⽶国株式・債券バランス保守型指数(TTM、円建て、円ヘッジ)、S&P 500 指数(TTM、円建て、円ヘッジ)はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(「SPDJI」)の商品であり、これを利⽤するライセンスが野村アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poorʼs®およびS&P®は、Standard & PoorʼsFinancial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標です。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も⾏わず、S&P ⽶国株式・債券バランス保守型指数(TTM、円建て、円ヘッジ)、S&P 500 指数(TTM、円建て、円ヘッジ)のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても⼀切責任を負いません。

■iBoxx ⽶国債7-10 年指数(TTM、円建て、円ヘッジ)ここで参照される指数(以下、「指数」という)は、Markit North America, Inc.、Markit Indices GmbH、及び(または)その関係会社(以下、「指数プロバイダー」という)の所有財産であり、当ファンド(または、その他の投資ビークル)、あるいはここに参照される証券(以下、「ファンド」という)に関連して指数を使⽤するためのライセンスが付与されています。ファンドは、指数プロバイダーにより後援、⽀持、または宣伝されておらず、指数プロバイダーは正確性、適切性、または⽬的、あるいは指数を使⽤することにより得られる結果に関して⼀切の保証あるいは表明を⾏わず、これに関する全ての責任を拒否します。IHS Markit が提供する指数は、ここ(https://ihsmarkit.com/Legal/disclaimers.html、及び(または)ファンドの⽬論⾒書)で⼊⼿可能な免責事項の対象となります。(免責事項はIHS Markitにより適宜見直される)
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(2022年8月作成)

特集:なんとなく投資の次はETFへ

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