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ETF投資のツボ

NASDAQ-100と日本の高配当株

以前、「高配当ETFの活用法」と題して日本高配当株式の特徴を解説しましたが、今回はそれの応用編として、米国のハイテク成長株の代表的な指数であるNASDAQ-100指数との関係を見ていきたいと思います。

2022年9月までのパフォーマンス

2022年の株式市場は大きく荒れています。ロシアのウクライナ侵攻、インフレーション、米国の金融引き締めなどから各国の主要指数は大きく下げました。

<図1:各株価指数の推移(2021年12月末~2022年9月末、日次)>

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※2021年12月末を100として指数化
※※各指数はトータルリターン、現地通貨ベース

出所:Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

インフレーションや金融引き締めの話題が尽きなかった米国の株式市場の下落は非常に大きかったといえます。中でも、グロース株中心のNASDAQ-100指数は大きく下落しました。この間、日本株は比較的値持ちがよかったといえますが、ここで注目したいのが高配当株です。日経平均高配当株50指数はNASDAQ-100、S&P500といった米国株指数が大きく落ち込んだ中で、プラスのリターンとなっています。

米国の金利変化の影響

NASDAQ-100に代表されるようなグロース(成長)株は将来の利益とその成長が株価に織り込まれている関係上、金利が上がることは将来の利益の現在価値を小さくすることになるため、一般的に金利上昇に弱いとされています。一方で、高配当株はバリュー株の代表格であり、金利上昇に強いとされる金融関連の株が多く含まれています。

また、米国株全体が不調となるなかでは、相対的に日本株は安定して推移していたこともNASDAQ-100と日経平均高配当株50指数のパフォーマンスを好対照にしていると考えられます。

この傾向は長期のパフォーマンスを見ても確認することができます。

<図2:各年の金利変化と株式指数のリターン(2012年~2022年(9月まで)、年次)>

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※各指数はトータルリターン、現地通貨ベース

出所:Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

図2は各年のNASDAQ-100と日経平均高配当株50指数のリターン、および米国の金利変化を示したものです。必ずしもすべての年がそうなっているわけではありませんが、金利低下局面ではNASDAQ-100が、金利上昇局面では日経平均高配当50指数がアウトパフォームする傾向があることがわかります。

金利動向に合わせた使い分け

図2からは、米国の金利動向に合わせてどのような投資対象を選択するべきかがわかります。金利上昇局面であれば日経平均高配当50指数のような高配当株式を、金利低下局面であればNASDAQ-100に代表されるような米国のハイテクグロース株を持つことが高いリターンを期待できるといえるでしょう。

日経平均高配当50指数とNASDAQ-100に連動するETFを金利動向に合わせて機動的に入れ替える投資戦略は、米国の金利動向に振り回される昨今の株式市場を乗り切る一つの方法かもしれません。

分散効果を狙って両方を持つという手も

NASDAQ-100と日経平均高配当50指数が金利環境によって異なる動きをするということは、相関係数にも表れています。

<図3:各指数のリターン同士の相関係数(2022年9月時点)>

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※相関係数は各指数の月次のトータルリターンを用いて算出
※※各指数はトータルリターン、現地通貨ベース

出所:Bloombergのデータを基に野村アセットマネジメント作成

図3では、NASDAQ-100と日経平均高配当50指数以外にS&P500とTOPIXの相関係数を示しています。日本株と米国株の時価総額ベンチマーク同士(TOPIXとS&P500)の相関と比較すると、NASDAQ-100と日経平均高配当50指数の相関が低い水準であることがわかります。

金利の予測が難しいということであれば、NASDAQ-100と日経平均高配当50指数を組み合わせて持つことで分散効果を高めることができそうです。例えば、現時点でNASDAQ-100連動型ETFやそれに近い特性を持ったファンドを保有しているなら、日経平均高配当50指数連動型ETFを一緒に持つことで金利上昇局面の影響を軽減することが可能となります。

また、基本的に両方を保有したうえで、局面に応じてウェイトを調整(金利低下局面はNASDAQ-100を、金利上昇局面は日経平均高配当50指数をオーバーウェイト)していくような投資方法も効果的でしょう。

為替ヘッジ付きETFの利用

ここまでの分析はNASDAQ-100については現地通貨ベース(ドル建て)のリターンを用いていますが、日本の投資家が円で為替ヘッジなしのNASDAQ-100連動型ETFに投資した場合は、ドル円の為替変動の影響が追加的に発生します。そうなると、上記の分析に為替の影響が加わってきてしまいます。

この為替の変動を抑えるためには、為替ヘッジ付きのETFを利用することで、現地通貨建てに近いリターンを得ることが可能となります。外貨建て資産への投資について、通貨の変動を抑えつつ、それぞれの市場の株価の変動のみでの運用を目指すのであれば、為替ヘッジ付きETFの利用が解決策となるでしょう。

<関連銘柄>
(1489)NF・日経高配当50ETF
(1306)NF・TOPIX ETF
(1545)NF・米国株NASDAQヘッジ無ETF
(2845)NF・米国株NASDAQヘッジ有ETF
(2633)NF・米国株S&P500ヘッジ無ETF
(2634)NF・米国株S&P500ヘッジ有ETF

<指数の著作権等>
「日経平均高配当株50指数」(以下「日経高配当株50」という。)は、株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という。)によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日本経済新聞社は日経高配当株50自体及び日経高配当株50を算出する手法、さらには、日経高配当株50の構成銘柄の基礎となる「日経平均株価」に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経高配当株50を対象とする「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信」の取引に関して、日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負いません。日本経済新聞社は、日経高配当株50を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日本経済新聞社は、日経高配当株50及び日経平均株価の計算方法、その他日経高配当株50の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

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(2022年10月作成)