2643 NEXT FUNDS MSCIジャパンカントリー指数(セレクト)連動型上場投信 NF・日本株セレクトETF

対象
株式
地域
日本
カテゴリー
ESG
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基本データ基準日:2025年02月04日

取引所価格(終値)
2,932
前日比
-35円(-1.18%)
基準価額(100口あたり)
290,904
前日比
+2,187円(+0.75%)
純資産総額
22.2億円
受益権口数
764,027
最低取引金額
2,932
売買単位
1
分配金利回り
1.79%
直近分配金
2,700
  • 取引所価格(終値)右端に「*」が表示される場合は、直近最終の取引所価格(終値)
  • 分配金利回りは、基準日(2025年02月04日)を基準とした過去1年間に支払われた分配金(税引前)の合計を基準日の基準価額(信託報酬控除後)で除したものを使用しています。分配金利回りは過去のデータであり、将来の分配金額を示唆あるいは保証するものではありません。

商品詳細

銘柄コード 2643
銘柄正式名 NEXT FUNDS MSCIジャパンカントリー指数(セレクト)連動型上場投信
愛称・略称 NF・日本株セレクトETF
日本経済新聞掲載名野村日セレ
対象指標 MSCIジャパンカントリー指数(セレクト)(配当込み)
対象指標の概要 MSCIジャパンカントリー指数(セレクト)(配当込み)はMSCIが開発した、同業他社比でESG評価の高い日本企業で構成される株価指数です。親指数のMSCIジャパン指数をベースにシンプル且つ透明性の高いベスト・イン・クラスアプローチ*で高いESGパフォーマンスを目指すようデザインされています。
*ベスト・イン・クラスアプローチとは、親指数の各セクターから最もESG格付けの高い銘柄を選択して指数を構築するアプローチです。
ESG関連

・対象株価指数を構成するすべての銘柄は対象株価指数の算出要綱に基づき、ESG特性を重視して選定されています。(2025年1月15日時点)
・野村アセットマネジメントは、議決権行使や建設的な対話(エンゲージメント)といったスチュワードシップ活動を通じて、投資先企業の経営陣がESG課題に係るリスクを管理し、ビジネス機会を追求することに加え、国際的なイニシアティブに基づいた情報開示を行うように働きかけています。野村アセットマネジメントのスチュワードシップ活動の詳細は以下のサイト(「責任投資レポート」)よりご覧いただけます。
https://www.nomura-am.co.jp/special/esg/library/ri-report.html

売買単位 1口
信託報酬率(年率・税込) 0.132%
分配金支払い基準日 毎年4月20日、10月20日(年2回)
上場日 2021年07月16日
上場市場 東京証券取引所
税法上の分類 上場証券投資信託等

チャート

取引所価格推移

-- 現在

最短15分遅れのデータを表示しています

  • 取引所価格 出来高

乖離率推移

乖離率:変化率の差(基準価額(分配金再投資)の変化率-対象指標(配当込み)の変化率)

取引値- -
始値- -
高値- -
安値- -
取引所価格(終値)02月04日 2,932円 -1.18%
(前日比)
基準価額(100口)02月04日 290,904円 +0.75%
(前日比)
基準価額(分配金再投資)
(100口)02月04日
313,051円 +0.75%
(前日比)
対象指標02月04日 2,667.49 +0.76%
(前日比)
  • 取引所価格(終値)右端に「*」が表示される場合は、直近最終の取引所価格(終値)

最短15分遅れのデータを表示しています。

分配金情報

決算日金額 (100口あたり)
決算日金額 (100口あたり)
2024年10月20日2,700
2024年04月20日2,500
2023年10月20日2,300
2023年04月20日2,600
2022年10月20日2,300
2022年04月20日2,600
2021年10月20日1,600

分配金支払い基準日は毎年4月20日、10月20日(年2回)です。

分配金額は100口あたりの金額です。

将来の分配金の支払い及びその金額について示唆、保証するものではありません。

お知らせ

2024年11月26日適時開示 上場投資信託(ETF)の投資信託約款変更のお知らせ(421KB)
2021年07月16日商品情報 NF・日本株ESGリーダーズETFの新規上場について(451KB)
2023年11月30日レポート 【負けないためのETF投資】日本株系のESG投資を考える

現在この銘柄のお知らせはありません

当ファンドの投資リスクと費用等

NISAのラベルについて

「新NISA(成長投資枠)」のラベルは2024年1月1日以降のNISA(少額投資非課税制度)の「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象予定であることを示しています。販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。