1633 NEXT FUNDS 不動産(TOPIX-17)上場投信 NF・不動産(TPX17)ETF

対象
株式
地域
日本
カテゴリー
業種
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こんな人におすすめ!

金利変動リスクを意識しながら国内不動産株に分散投資したいあなたに
  • POINT1

    日本の不動産株に分散投資

    TOPIXの17業種のうち、不動産セクターに属する銘柄にまとめて投資できます。

  • POINT2

    金利変動の影響を受けやすい

    不動産取引は借入金の利用が多いため、金利の動向に敏感です。

  • POINT3

    代表的な銘柄

    三菱地所、三井不動産、住友不動産(2026年6月末時点)

基本データ基準日:2026年10月02日

取引所価格(終値)※
47,000円
前日比
-1,290円(-2.68%)
基準価額(10口あたり)
468,565円
前日比
-11,947円(-2.49%)
純資産総額
31.1億円
受益権口数
66,336口
最低取引金額
47,000円
売買単位
1口
分配金利回り※
1.58%
直近分配金
7,580円
信託報酬率(年率・税込)
0.352%
総経費率(年率・税込)※
0.40%
  • 取引所価格(終値):右端に「*」が表示される場合は、直近最終の取引所価格(終値)
  • 分配金利回り:基準日(2026年10月01日)を基準とした過去1年間に支払われた分配金(税引前)の合計を基準日の基準価額(信託報酬控除後)で除したものを使用しています。分配金利回りは過去のデータであり、将来の分配金額を示唆あるいは保証するものではありません。
  • 総経費率:集計期間は、2025年07月16日~2026年07月15日です。詳しくはこちらをご覧ください。

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商品詳細

銘柄コード 1633
銘柄正式名 NEXT FUNDS 不動産(TOPIX-17)上場投信
愛称・略称 NF・不動産(TPX17)ETF
日本経済新聞掲載名野村・不動産
対象指標 TOPIX-17 不動産(配当込み)
対象指標の概要 TOPIX-17 不動産(配当込み)は、TOPIX(東証株価指数)の構成銘柄を17業種に区分したTOPIX-17シリーズの「不動産」を対象とする業種別の株価指数です。
売買単位 1口
信託報酬率(年率・税込) 0.352%
総経費率(年率・税込)※ 0.40%
分配金支払い基準日 毎年7月15日(年1回)
上場日 2008年03月25日
上場市場 東京証券取引所
税法上の分類 特定株式投資信託

詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

  • 総経費率:集計期間は、2025年07月16日~2026年07月15日です。詳しくはこちらをご覧ください。

チャート

取引所価格推移

-- 現在

最短15分遅れのデータを表示しています

~

  • ■取引所価格 ■出来高 ■ ■

乖離率推移

~

※乖離率:変化率の差(基準価額(分配金再投資)の変化率-対象指標(配当込み)の変化率)

取引値- -
始値- -
高値- -
安値- -
取引所価格(終値)10月02日 47,000円 -2.68%
(前日比)
基準価額(10口)10月02日 468,565円 -2.49%
(前日比)
基準価額(分配金再投資)
(10口)10月02日
613,495円 -2.49%
(前日比)
対象指標10月01日 710.94 -0.35%
(前日比)
  • 取引所価格(終値):右端に「*」が表示される場合は、直近最終の取引所価格(終値)

最短15分遅れのデータを表示しています。

分配金情報

決算日金額 (10口あたり)
決算日金額 (10口あたり)
2026年07月15日7,580 円
2025年07月15日11,980 円
2024年07月15日2,400 円
2023年07月15日8,140 円
2022年07月15日5,590 円
2021年07月15日4,810 円
2020年07月15日4,600 円
2019年07月15日5,310 円
2018年07月15日3,510 円
2017年07月15日3,160 円
2016年07月15日1,650 円
2015年07月15日4,960 円
2014年07月15日770 円
2013年07月15日250 円
2012年07月15日1,480 円
2011年07月15日1,080 円
2010年07月15日1,400 円
2009年07月15日7,690 円
2008年07月15日0 円
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分配金支払い基準日は毎年7月15日(年1回)です。

分配金額は10口あたりの金額です。

将来の分配金の支払い及びその金額について示唆、保証するものではありません。

お知らせ

現在この銘柄のお知らせはありません

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当ファンドの投資リスクと費用等

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「NISA(成長投資枠)」のラベルは2024年1月1日以降のNISA(少額投資非課税制度)の「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象予定であることを示しています。販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。