2634 NEXT FUNDS S&P 500 指数(為替ヘッジあり)連動型上場投信 NF・米国株S&P500ヘッジ有ETF

対象
株式
地域
先進国
カテゴリー
単一国 為替ヘッジ
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こんな人におすすめ!

為替リスクを抑えつつ、米国市場全体の成長を取り込みたいあなたに
  • POINT1

    米国の代表企業500社にまとめて投資

    世界経済をリードする米国の代表的な500社にまとめて投資できます。

  • POINT2

    米国株式市場の時価総額の80%をカバー

    市場規模、流動性、業種などを勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所やNASDAQに上場している500銘柄を、時価総額で加重平均しています。

  • POINT3

    為替ヘッジ有無を選べる

    為替変動リスクを抑えたい方はヘッジ有り(当ETF)、為替変動リスクを取りながらリターンを狙いたい方は為替ヘッジ無し(銘柄コード:2633)を選ぶことができます。

基本データ基準日:2025年12月05日

取引所価格(終値)
2,908
前日比
+8円(+0.27%)
基準価額(100口あたり)
289,862
前日比
+826円(+0.28%)
純資産総額
434.7億円
受益権口数
14,995,530
最低取引金額
2,908
売買単位
1
分配金利回り
1.02%
直近分配金
1,520
  • 取引所価格(終値)右端に「*」が表示される場合は、直近最終の取引所価格(終値)
  • 分配金利回りは、基準日(2025年12月04日)を基準とした過去1年間に支払われた分配金(税引前)の合計を基準日の基準価額(信託報酬控除後)で除したものを使用しています。分配金利回りは過去のデータであり、将来の分配金額を示唆あるいは保証するものではありません。

商品詳細

銘柄コード 2634
銘柄正式名 NEXT FUNDS S&P 500 指数(為替ヘッジあり)連動型上場投信
愛称・略称 NF・米国株S&P500ヘッジ有ETF
日本経済新聞掲載名野村SPH有
対象指標 S&P 500(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)
対象指標の概要 S&P 500®(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)は、S&P 500(税引前配当込み)について為替変動の影響を低減するために対円で為替ヘッジを行なった指数です(為替レートには三菱UFJ銀行が公表する対顧客直物電信売買相場の仲値(TTM)を使用)。
S&P 500(税引前配当込み)とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している株価指数で、米国の代表的な株価指数の 1つです。市場規模、流動性、業種等を勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所等に上場および登録されている500銘柄を時価総額で加重平均し指数化したものです。
売買単位 1口
信託報酬率(年率・税込) 0.077%
総経費率
分配金支払い基準日 毎年3月10日、9月10日(年2回)
上場日 2021年03月31日
上場市場 東京証券取引所
税法上の分類 上場証券投資信託等

チャート

取引所価格推移

-- 現在

最短15分遅れのデータを表示しています

  • 取引所価格 出来高

乖離率推移

乖離率:変化率の差(基準価額(分配金再投資)の変化率-対象指標(配当込み)の変化率)

取引値- -
始値- -
高値- -
安値- -
取引所価格(終値)12月05日 2,908円 +0.27%
(前日比)
基準価額(100口)12月04日 289,862円 +0.28%
(前日比)
基準価額(分配金再投資)
(100口)12月04日
305,318円 +0.28%
(前日比)
対象指標12月04日 539.02 +0.29%
(前日比)
  • 取引所価格(終値)右端に「*」が表示される場合は、直近最終の取引所価格(終値)

最短15分遅れのデータを表示しています。

分配金情報

決算日金額 (100口あたり)
決算日金額 (100口あたり)
2025年09月10日1,520
2025年03月10日1,430
2024年09月10日980
2024年03月10日1,780
2023年09月10日1,580
2023年03月10日1,400
2022年09月10日1,420
2022年03月10日790
2021年09月10日810
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分配金支払い基準日は毎年3月10日、9月10日(年2回)です。

分配金額は100口あたりの金額です。

将来の分配金の支払い及びその金額について示唆、保証するものではありません。

お知らせ

2023年05月12日レポート 【ETF投資のツボ】資産間の分散と地域の分散

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NISAのラベルについて

「NISA(成長投資枠)」のラベルは2024年1月1日以降のNISA(少額投資非課税制度)の「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象予定であることを示しています。販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。