1559 NEXT FUNDS タイ株式SET50指数連動型上場投信 NF・タイ株ETF

対象
株式
地域
新興国
カテゴリー
単一国
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新NISA (成長投資枠)

基本データ基準日:2024年10月11日

取引所価格(終値)
3,695
前日比
+45円(+1.23%)
基準価額(10口あたり)
39,064
前日比
+356円(+0.91%)
純資産総額
7.8億円
受益権口数
200,000
最低取引金額
3,695
売買単位
1
分配金利回り
1.82%
直近分配金
710
  • 取引所価格(終値)右端に「*」が表示される場合は、直近最終の取引所価格(終値)
  • 分配金利回りは、基準日(2024年10月10日)を基準とした過去1年間に支払われた分配金(税引前)の合計を基準日の基準価額(信託報酬控除後)で除したものを使用しています。分配金利回りは過去のデータであり、将来の分配金額を示唆あるいは保証するものではありません。

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商品詳細

銘柄コード 1559
銘柄正式名 NEXT FUNDS タイ株式SET50指数連動型上場投信
愛称・略称 NF・タイ株ETF
日本経済新聞掲載名野村タイ50
対象指標 タイ株式SET50指数(※円換算)
対象指標の概要 SET50 Indexは、タイ証券取引所のメイン・ボードに上場する株式のうち時価総額が大きく流動性の高い上位50銘柄で構成される株価指数です。指数の計算方法は、時価総額加重平均方式です。構成銘柄の見直しは、毎年6月および12月に行なわれます。1995年8月16日を基準日とし、その日の指数値を1,000として算出されています。
売買単位 1口
信託報酬率(年率・税込) 0.605%
分配金支払い基準日 毎年8月10日(年1回)
上場日 2011年05月12日
上場市場 東京証券取引所
税法上の分類 上場証券投資信託等

チャート

取引所価格推移

-- 現在

最短20分遅れのデータを表示しています

  • 取引所価格 出来高

乖離率推移

乖離率:変化率の差(基準価額(分配金再投資)の変化率-対象指標(配当なし)の変化率)

取引値- -
始値- -
高値- -
安値- -
取引所価格(終値)10月11日 3,695円 +1.23%
(前日比)
基準価額(10口)10月10日 39,064円 +0.91%
(前日比)
基準価額(分配金再投資)
(10口)10月10日
52,766円 +0.91%
(前日比)
対象指標10月10日 4,122.35 +0.92%
(前日比)
  • 取引所価格(終値)右端に「*」が表示される場合は、直近最終の取引所価格(終値)

最短20分遅れのデータを表示しています。

分配金情報

決算日金額 (10口あたり)
決算日金額 (10口あたり)
2024年08月10日710
2023年08月10日690
2022年08月10日590
2021年08月10日320
2020年08月10日590
2019年08月10日680
2018年08月10日660
2017年08月10日720
2016年08月10日590
2015年08月10日720
2014年08月10日840
2013年08月10日390
2012年08月10日1,320
2011年08月10日0
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分配金支払い基準日は毎年8月10日(年1回)です。

分配金額は10口あたりの金額です。

将来の分配金の支払い及びその金額について示唆、保証するものではありません。

お知らせ

現在この銘柄のお知らせはありません

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2019年01月31日マーケットコメント 米金利低下で新興国市場に注目(514KB)

設定・交換/解約

設定・交換/解約情報

費用 <設定>0.5% <交換/解約>0.5%
スケジュール <設定>T+2 <交換/解約>T+7
Tを申込日(T+0)として、受渡し完了までの日数をT+●で記載
申込単位 <設定>4万口以上4万口単位 <交換/解約>4万口以上4万口単位
申込不可日カレンダー
申込価額 購入申込日の翌営業日の基準価額に、100.5%の率を乗じた価額
申込締切時間 15:30
仕組み 金銭設定・金銭解約
iNAV・PCF配信 PCFのみ
指定参加者
  • エービーエヌ・アムロ・クリアリング証券
  • BNPパリバ証券
  • シティグループ証券
  • ゴールドマン・サックス証券
  • 野村證券
  • フィリップ証券

コード一覧

Bloomberg 1559 JP
QUICK 1559
ISIN JP3047360007
SEDOL B3XSCB6 JP
対象指標
Bloomberg
SET50 ※円換算前のタイバーツ建て指数です

当ファンドの投資リスクと費用等

NISAのラベルについて

「新NISA(成長投資枠)」のラベルは2024年1月1日以降のNISA(少額投資非課税制度)の「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象予定であることを示しています。販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。